まとめサイトとは？削除依頼する方法を解説

「まとめサイト」といえば、インターネットで検索したり情報収集したりするときに、普段何気なく目にしている人も多いでしょう。

しかし、一部のまとめサイトでは個人情報や誤情報などが掲載されるなど、問題を引き起こしている場合も少なくありません。

この記事では、そんなまとめサイトの悪質な記事を削除する方法について解説します。

削除依頼する際のポイントや、削除してもらえない時の対処法に関しても説明しているので、ぜひ参考にしてみてください。

まとめサイトとは？

「まとめサイト」とは、インターネット上に公開されている情報を、特定のテーマで集めてまとめたWebサイトのこと。「キュレーションサイト」とも呼ばれます。

テーマのジャンルはニュースやエンターテイメント、お役立ち情報など、まとめサイトによってさまざま。

近年はSNSに投稿された内容を取り上げたサイトも増えてきたので、話題になった出来事や最新トレンドを簡単に把握したい人にとって高い需要があります。

また、まとめサイトの内容はスマホアプリで配信したり、SNSで発信されたりすることも多いのも特徴。それゆえに、まとめサイトだと知らずに目にしている人も少なくありません。

まとめサイトの問題点

まとめサイトに掲載している記事は、基本的にネット上に公開されている情報をもとにしているため、情報の正確性や信頼性に欠ける場合があります。

したがって、まとめサイトの情報をそのまま鵜呑みにするのは危険です。

また、ネットの文章・画像・動画、SNSなどをそのまま引用した記事は、著作権や肖像権、プライバシーを侵害していることもあります。

特にネット炎上している話題を扱うまとめサイトではその傾向が強いので、記事が拡散された場合は後に大きな問題となり、裁判などに発展する可能性もあるでしょう。

そのため、まとめサイトの記事をSNSで拡散する行為は控えた方が賢明です。

掲示板のコピペブログに注意！

「コピペブログ」とは、「電子掲示板5ちゃんねる（旧称: 2ちゃんねる）」に立てられたスレ（スレッド）で構成された、ブログ形式のまとめサイトです。

このタイプのまとめサイトでは、スレのテーマに沿ってレス（レスポンス）をコピペ（コピーアンドペースト）することで、抽出・編集した記事を掲載しているのが特徴です。

ただし、どのレスを抽出するかはまとめサイトの管理人の意向が反映されるため、意図的に編集された記事になっている場合もあります。

特に個人が運営するコピペブログは、アクセス数稼ぎやアフィリエイトを目的として、扇動的・悪意的に編集されることも珍しくありません。

これらのことから、まとめサイトの中でも特に注意が必要なWebサイトと言えるでしょう。

まとめサイトの記事を削除する方法

ここでは、まとめサイトに掲載された悪質な記事を削除する方法について説明します。

「画像・動画・SNSなどを勝手に引用されて困っている」「個人情報や悪意のある情報が掲載されている」そんなときは、まず以下の方法をお試しください。

方法①問い合わせ窓口から削除依頼する

まとめサイトに掲載された情報を削除したいときは、問い合わせ窓口から削除依頼をしましょう。

問い合わせ窓口は、主に2つあります。

以下、旬版に説明します。

まとめサイト内に設置されている問い合わせ窓口

企業が運営するまとめサイトであれば、サイト内に問い合わせ窓口が用意されている場合が殆どです。

記事の削除を依頼する際は、この問い合わせ窓口宛に連絡をしましょう。

ブログサービス運営会社の問い合わせ窓口

ブログサービスを利用したまとめサイトで、サイト内に問い合わせ窓口がなければ、そのブログサービスを提供している運営会社の問い合わせ窓口に連絡することになります。

代表的なブログサービス運営会社の問い合わせ窓口を紹介するので、ぜひ参考にしてみてください。

方法②サイト運営者のSNSから削除依頼する

サイト運営者がSNSのアカウントを公開しているのであれば、SNSのダイレクトメッセージなどで直接連絡するのも一つの方法です。

まとめサイトの更新情報をSNSで発信しているサイト運営者も多いので、比較的連絡が取りやすいと思われます。

ただし、場合によってはネット炎上に巻き込まれる可能性もあるため、SNSで連絡する際は充分に注意しましょう。

まとめサイトに削除依頼する際のポイント

まとめサイトに記事の削除依頼をする際のポイントは2つです。

以下、順番に説明します。

ブログサービス運営会社の利用規約・禁止事項を確認する

ブログサービスの運営会社に削除依頼するときは、事前に利用規約・禁止事項を確認しておきましょう。

記事の削除を依頼をする場合は、具体的な削除理由と法的根拠を明記する必要があります。その際に、ブログサービス運営会社の利用規約に違反していることを指摘するのが効果的です。

ちなみに、はてなブログでは「はてな情報削除ガイドライン」、ライブドアブログでは「ブログ記事の削除依頼」にて、削除依頼に関する詳しい説明が書いてあります。こちらもぜひ参考にしてみてください。

引用元の削除依頼もあわせて行なう

まとめサイトに記事の削除を依頼をする場合は、引用元となっているWebサイトやSNSの情報もあわせて削除依頼をしておきましょう。

そのままだと今後もいろんなまとめサイトに掲載されてしまう可能性があるため、引用元の情報も削除しておく必要があります。

また、まとめサイトは他サイトやSNSのデータを引き込んで、サイト内で自動的に表示・反映している場合も多いです。

したがって、引用元となっているWebサイトやSNSの情報がいち早く削除されれば、被害が大きくなるのを防げる可能性もあります。

まとめサイトに削除してもらえない時の対処法

まとめサイトの管理者が記事の削除に応じない場合は、3つの対処法があります。

以下、順番に説明します。

対処法①送信防止措置を依頼

まとめサイトの管理者やブログサービスの運営会社に、権利侵害（プライバシー権侵害、名誉毀損等）を理由とする「送信防止措置」を依頼します。

送信防止措置とは、「ネット上に存在するコンテンツ内容によって誰がどのような法的侵害を受けているのか」を、法的に定められている書式で申告する手続きです。

これにより、依頼された相手は「プロバイダ責任制限法」に基づいて対応を行なう必要があるため、記事を削除してもらえる可能性が高くなります。

ただし、送信防止措置依頼は削除したい内容について法的主張を記入する必要があるので、場合によっては弁護士に代理をお願いした方が良いかもしれません。

ちなみに、ライブドアブログでは専用の書式と問い合わせフォームが用意されているため、依頼しやすいのがポイント。詳しくは、ライブドアブログの「送信防止措置（削除）依頼について」にてご確認ください。

対処法②裁判所に仮処分命令を申し立てる

送信防止措置を依頼してもまとめサイトの管理者が応じず、記事を削除しない場合は、裁判所に仮処分命令を申し立てることができます。

通常の訴訟では判決が出るまでに半年～1年ほどかかりますが、仮処分であれば早ければ数週間で命令が出るのが特徴。

また、送信防止措置依頼を行わずに仮処分命令の申し立てを行なうことも可能なので、迅速に解決したい場合は最初からこちらを選択するのも一つの方法です。

一般的には弁護士に代理をお願いする人が殆どなので、ある程度の費用を用意しておく必要があります。

対処法③逆SEO対策

ネット削除専門の会社に、逆SEO対策を依頼します。

逆SEOとは、検索エンジンでの特定サイトの検索順位を下げる施策のこと。別に制作したサイトの検索順位を上げるような調整を行なうことで、特定のサイトの検索順位を押し下げます。

これにより、削除したい記事がネット上で目につきにくくすることが可能です。

また、ネット削除専門の会社には、ネット上の悪質な書き込みや誹謗中傷・風評被害に強い弁護士が多数在籍しているのも大きな魅力。

まとめサイトへの削除依頼をはじめ、送信防止措置依頼や仮処分命令の申し立てなども対応してもらうことができます。

まとめサイト対策ならBLITZ Marketingにお任せ！

誹謗中傷・風評被害対策のプロフェッショナルである「BLITZ Marketing（ブリッツマーケティング）」では、まとめサイトの悪質な記事にも迅速に対処することが可能です。

また、検索エンジンの検索画面でのネガティブ記事の押し下げやサジェスト・関連KWの非表示化を行なうなど、さまざまな手法で逆SEO対策を実施します。

「まとめサイトに掲載されている記事を削除したい」「まとめサイトが検索で上位に表示されるのを防ぎたい」という方は、ぜひご相談ください。

インターネット炎上リスク対策用のツールを提供中

BLITZ Marketingでは、ネット炎上や悪質な風評の火種をいち早く見つけることが可能な、レピュテーションリスク管理ツール「AIブランドモニター」を提供しています。

このツールはネットの風評を24時間監視しながら、AIがネガティブな情報を自動判定してくれるのが特徴。まとめサイトを警戒している方にとって、強い味方になること間違いなしです！

AIブランドモニターは1ヶ月分の無料トライアルを実施しているため、お気軽にお問い合わせください。

【まとめ】まとめサイトの削除方法は被害状況による

まとめサイトに掲載された悪質な記事を削除してもらうためには、まずサイトの問い合わせ窓口を把握することが重要です。

そこから削除依頼をするか、送信防止措置依頼や仮処分命令の申し立てを行なうかは、被害状況に応じて対応するかたちになるでしょう。

いち早く記事を削除してもらうのであれば弁護士にお願いする方法が確実なので、事前にネットに強い弁護士を探しておくと良いかもしれません。

投稿者プロフィール

デジタルリスク施策部

誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。

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