デジタルタトゥーとは、インターネット上に一度公開された消すことができない情報のことです。これが残り続けることは、将来にわたって危険を伴います。
現代社会においては、デジタルタトゥーによって日常生活がガラッと変わってしまい、人生が台無しになってしまうケースは多々あります。
「デジタルタトゥーの被害に遭っているかもしれない…」
「そのままにしておくと、どんな危険があるのだろう」
「消すことができるなら、消し方を知りたい」
と思っている方にとって、デジタルタトゥーへの理解を深めておくことは非常に大切です。素早い対処を行うことができれば、被害を最小限に食い止めることができるでしょう。
この記事では、デジタルタトゥーの概要・事例・影響・消し方・気をつけるべきことついて、詳しく解説します。ぜひ最後までご覧ください。
目次
デジタルタトゥーとは何か？
デジタルタトゥーとは、digital（＝デジタルの）と、tatoo（＝刺青、タトゥー）を組み合わせた造語です。
その言葉の通り「完全に消すことが不可能なインターネット上に書き込まれた情報」の比喩表現として使われています。
書き込まれた当時は何の影響がなくても、その情報が残り続けることによって、その人自身の人生を脅かすことにもなるものです。
ネット掲示板、個人ブログ、Twitter、YouTube、ニュースサイトなどの投稿は、投稿者やサイト管理者が削除しない限り、ずっと残ったままです。
もし投稿後に削除しても、一度インターネット上にアップしてしまうと、スクリーンショットをとったり、ダウンロードをしたりすることで、個人のコンピューターに保管することができるため、完全に削除できるとも言い難いです。
デジタルタトゥーの事例
では、具体的にどういったものがデジタルタトゥーに該当するのでしょうか？
主な事例を以下に挙げます。
- 個人情報
- 逮捕歴・犯罪歴・過去の失言
- リベンジポルノ
- デマ・誹謗中傷
- 悪ふざけ（バイトテロなど）
1つずつ解説します。
事例①個人情報
デジタルタトゥーの事例の1つ目は、個人情報です。
以下のような情報が、デジタルタトゥーになり得る個人情報に該当します。
- 名前
- 住所
- 電話番号
- 勤務先・学校名
- 本人の写真
- 家族・知人の写真
- 検索履歴・閲覧履歴 など
SNSやブログで何気ない日常の写真を投稿したつもりが、建物などの風景から住んでいる場所を特定されてしまうこともあります。
写真自体にその場所が特定されるものが写っていなくても、写真に位置情報が埋め込まれており、それを取得されてしまう場合もあります。
事例②逮捕歴・犯罪歴・過去の失言
デジタルタトゥーの事例の2つ目は、逮捕歴・犯罪歴です。
事件や逮捕の情報は、多くのニュースサイトで実名で報道しています。逮捕後、もし無罪や不起訴になった場合でも、その記事が削除されない限り「逮捕された」という事実は、実名検索すれば表示されてしまいます。
また現在は、事件・事故などの情報はまとめサイトや個人ブログなどに、即座に集約されます。ニュースサイトで過去の記事が削除されても、複数のサイトにその記事の内容が転記されていることも多いです。
つまり、一度ニュースサイトなどに実名が掲載されてしまうと、その記事が削除されたとしても、全ての情報を消すことはとても難しいのです。
事例③リベンジポルノ
デジタルタトゥーの事例の3つ目は、リベンジポルノです。
リベンジポルノとは、元交際相手や離婚した元配偶者が、相手が公開したくない性的な画像や動画を復讐目的にインターネット上に公開することです。
2014年に「リベンジポルノ防止法」が成立したことにより、以前よりも被害を訴えやすくなったものの、相談すること自体を躊躇する人が多いため、泣き寝入りせざるを得ないケースも多いです。
アダルトビデオの出演や、風俗店などで働いていたときの写真なども、「本人は消したいのに消すことができない」という状況であれば、デジタルタトゥーの一つと言えるでしょう。
リベンジポルノは、もし犯人が逮捕されたり元の情報が削除されたりしても、被害者の心の痛みはなかなか癒えず、長い間被害に苦しむことになります。
事例④デマ・誹謗中傷
デジタルタトゥーの事例の4つ目は、デマ・誹謗中傷です。
自分が発信したデマ・他者への誹謗中傷はもちろん、第三者が投稿したデマ・誹謗中傷のシェアも、デジタルタトゥーに該当するので注意が必要です。
良かれと思って拡散したり、軽い気持ちでシェアしたりしたことが、デマだった場合の修正はかなり難しいです。もともとの情報発信者ではないのにも関わらず、新たに自分自身が誹謗中傷を浴びてしまうこともあります。
このように、意図せずに加害者となってしまうケースもあるので、情報の見極めがとても重要です。
事例⑤悪ふざけ（バイトテロなど）
デジタルタトゥーの事例の5つ目は、バイトテロなどの悪ふざけです。
アルバイト従業員が軽い気持ちで行った悪ふざけ動画のSNSへのアップによって、大きな問題となるケースは増えています。以下に例を挙げます。
- 寿司店で、ゴミ箱に捨てた魚の切り身を調理する
- ファミレスで、マスクをかぶりズボンを脱いだ状態でふざけている
- ステーキ店で、厨房の大型冷蔵庫の中に入って遊んでいる
こういった行為はバイトテロと呼ばれ、店舗側には従業員への教育問題が問われ、バイトテロを行った本人へは店舗側から損害賠償などを求められることもあります。
それだけではなく、世間は本人の名前や住所を特定する動きを見せます。たった一つの悪ふざけが、デジタルタトゥーとして残ってしまう場合があるのです。
デジタルタトゥーの危険性と影響
前述の事例のように、デジタルタトゥーが問題になるのは投稿されたネガティブな内容です。それは、デジタルタトゥーに以下のような危険性があり、大きな影響があるからです。
- 就職・結婚への悪影響
- 人間関係の悪化
- 風評被害の標的になる危険性
1つずつ、解説します。
影響①就職・結婚への悪影響
デジタルタトゥーが残ることの影響の1つ目は、就職・結婚への悪影響です。
ネット上にデジタルタトゥーが残っていると、実名検索によって、すぐにそのネガティブな情報が表示されます。
就職・結婚の際に、エントリー先の企業担当者や、婚約者・その家族などに不利益のある情報を見られると、不採用につながったり、結婚が破談になったりする可能性もあります。
採用や結婚が決まっている状況でも、後日デジタルタトゥーが発覚したことで、内定や婚約の取り消しになることもあり得るでしょう。
影響②人間関係の悪化
デジタルタトゥーが残ることの影響の2つ目は、人間関係の悪化です。
インターネット上の情報は、誰もが見ることができます。「見られたくない」と感じていたり、今は関係のない過去に関する情報であったりしても、その投稿が削除されない限りは、見ることを制限することはできません。
内容によっては、友人・知人を失望させてしまい、人間関係を悪化させることにもつながります。また当事者だけでなく、家族も偏見を持たれてしまい、いじめに遭ったり、肩身の狭い思いをしたりする可能性もあります。
影響③誹謗中傷の標的になる危険性
デジタルタトゥーが残ることの影響の3つ目は、誹謗中傷の標的になる危険性です。
デジタルタトゥーは「残り続ける」という性質があるため、たとえ過去の書き込みであっても、何かのきっかけで蒸し返されて誹謗中傷の標的になる可能性は大いにあります。
さらに、そこから個人情報が特定されて嫌がらせされることもあります。職場・学校にクレームが入る場合もあるでしょう。
このように自分だけでなく、自分だけに関わる人々までを巻き込む問題に発展することもあるのです。
デジタルタトゥーの消し方
デジタルタトゥーは人生に大きな悪影響を及ぼしますが、デジタルタトゥーを完全に消すことは、とても困難です。
しかし、早めに対策を講じることで拡散を食い止めることはできるでしょう。その方法を以下で解説します。
- アカウント削除
- 投稿者に削除依頼
- サイト運営会社に削除依頼
- 専門業者に削除依頼
- 弁護士に削除依頼
1つずつ、詳細を解説します。
消し方①アカウント削除
まず、自分のSNSアカウントなどで発信した内容がデジタルタトゥーになる可能性があるのであれば、アカウントを削除します。
ただし、スクリーンショットを撮られている場合などは、たとえアカウントを削除しても、スクリーンショット画像は残ったままです。スクリーンショット画像が誹謗中傷の証拠となり、名誉毀損で裁判となった例もあります。
消し方②投稿者に削除依頼
他者によってデジタルタトゥーになり得る投稿がされた場合は、投稿者に削除依頼します。
SNSの場合はDMで連絡をとったり、ブログなどの場合はメールを送ったりして、「削除してほしい」旨を投稿者に伝えます。
しかし「削除依頼に応じてくれない」「無視される」「連絡がとれない」というケースも多々あるため、精神的にダメージもあり、骨の折れる作業であることは明らかです。
消し方③サイト運営会社に削除依頼
デジタルタトゥーに該当する投稿が、Google口コミ、はてなブログ、その他の口コミサイトに掲載されている場合は、そのサイトの運営会社に対し削除依頼することができます。
それぞれのサイトには、削除に関するガイドラインが設けられています。削除したい投稿がガイドラインに違反していれば、運営会社によって削除対応してもらうことができます。
消し方④専門業者に相談
誹謗中傷・風評被害対策の専門業者へ相談することも一つの方法です。
専門業者はそれぞれの状況に合った対応策を熟知しています。相談することで、解決に向けた対応をスピーディーに提案してくれるでしょう。
投稿者やサイト運営会社への削除依頼が通らなかった場合も、その記事や投稿の検索順位を下げる対策を講じることができます。これは個人への効果はもちろんのこと、法人の売上アップや認知度アップにも効果的です。
相談無料の専門業者も多いので、個人で行うデジタルタトゥー対策に行き詰まった時には、相談することで状況を打破することができるかもしれません。
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消し方⑤弁護士に相談
デジタルタトゥーに対して法的対応を望む場合は、弁護士に相談します。
的確なアドバイスで削除手続きができたり、法的な手続きを進めたりすることができます。
弁護士は裁判所へ仮処分の申し立てを行うことができるので、一度削除依頼が却下されても、サイト管理者に対して記事の削除を強制的に行うことができます。
デジタルタトゥーで後悔しないために気をつけること
最後に、デジタルタトゥーが残って後悔しないために日頃から気をつけるべきことについて、以下で解説します。
①拡散されて困ることはインターネット上にアップしない
まず、拡散されて困ることはインターネット上にアップしないことが一番重要です。
名前、住所、勤務先などの個人情報はもちろん、誰かを傷つける可能性がある発言、人に知られたくないことは、インターネット上に書き込まないようにしましょう。
なぜなら、その情報がいつ発掘されるか分かりません。自分の状況も変わっているであろう数十年後に発掘されて誹謗中傷の標的となる可能性もあります。その時に後悔しても遅いのです。
もし過去にそういった類の情報をアップしていたという場合は、早めに削除しておくと良いでしょう。友人・知り合いなどが書き込んだ情報の中に、拡散されて困る内容がある場合は、今のうちに削除してもらうよう依頼することも肝心です。
②位置情報サービスを許可して投稿しない
SNSに投稿する際や、写真撮影する際は、位置情報サービスをOFFにしておくことをおすすめします。
もしONにしたままだと、その投稿からどこにいるのか、画像からどこで撮ったものなのかがネット上に筒抜けになってしまいます。
投稿時・写真撮影時は「位置が分かっても問題ない」と思っていても、後々その投稿や写真が原因で問題となるケースもあります。
アプリごとの設定でON／OFFの切り替えが可能なので、なるべく「位置情報サービス」を許可しないようにしましょう。
③SNSの鍵アカウントでも安心しない
SNSには、特定の人しか見ることができない「鍵アカウント」がありますが、鍵アカウントだからといって安心してはいけません。
何かの拍子に鍵が外れてしまったり、相互フォローしている相手のアカウントが乗っ取られることもあります。
「鍵アカウントだから大丈夫」と安心しきって、本来であればネット上にアップしないようなプライベートの写真や動画を投稿したり、悪口などを書き込んでいたりすると、万が一その情報が流出してしまったら収拾がつかないことになってしまいます。
いくら鍵アカウントでも、インターネット上にアップする以上、その内容は自分だけのものではなくなるということを理解しておきましょう。
④匿名だからと油断しない
ネット掲示板やSNSは、匿名で投稿することができます。それが故に油断してしまい、人を攻撃したり、悪ふざけ動画をアップしたりする人もいます。
しかしインターネットへの投稿者情報は、案外簡単に調べられます。プロバイダに開示請求すれば「誰が・いつ・どんな投稿をしたか」ということもはっきり分かります。
匿名だからといって、常識を逸脱する行為は許されません。また匿名であっても、投稿者特定は可能であることを忘れずに、ネットリテラシーを持って利用するようにしましょう。
⑤万が一の場合の対処法を知っておく
万が一「過去のSNSの投稿が炎上している」「意図と違う形で情報が拡散されている」という状況に陥った時に素早く対処できるよう、対処法を理解しておくことは、とても大切です。
自分が発信した投稿がデジタルタトゥーとなり得る場合はすぐに削除し、他者の投稿であれば、投稿者に削除依頼したり、専門業者や弁護士に相談したりするなどの方法で、影響が小さいうちに対処します。
デジタルタトゥーの影響が大きくなればなるほど、それを沈静化させるのは困難になります。
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この記事では、デジタルタトゥーの概要・事例・影響・消し方・気をつけるべきことについて、詳しく解説しました。
デジタルタトゥーは人生に明らかに悪影響を及ぼし、これまでの生活が破綻する恐れのある危険性のあるものです。これが一度残ってしまうと、完全に削除することは難しいです。
日頃からその危険性を理解してネットと付き合うことが重要ですが、万が一デジタルタトゥーの被害に遭っている場合は、やはりプロに相談することがベストでしょう。
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投稿者プロフィール
- 誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。
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