デジタルタトゥーの消し方を大公開！自ら行う方法やプロのやり方、未然に防ぐ方法も

「ネット炎上のデジタルタトゥーが残っていると何か問題があるの？」
「自社で起きたバイトテロのデジタルタトゥーがなかなか消えない」

インターネットに投稿した発言が炎上して何年も残り続けている、という状況に困っていませんか？

一度ネット上に広がった情報は完全に消し去ることが難しいだけでなく、さまざまなリスクの原因となります。

しかし、正しい知識と適切な手順を踏めば、被害を最小限に抑えることは十分可能です。

この記事ではデジタルタトゥーの基礎知識や消し方、消せない場合の対策から予防策までを解説します。

専門家に任せるべきケースの見極め方が分かるので、最後まで読めば今すぐ取るべき行動が明確になるはずです。

デジタルタトゥーとは？消し方の前に知っておくべき基礎知識

「デジタルタトゥー」とは、インターネット上に投稿された情報が、削除後も完全には消えずに残り続けてしまう状態を指します。

この情報には、発言だけでなく個人情報・写真・動画なども含まれるのが特徴です。

デジタルタトゥーの消し方を理解するためには、まず基礎知識を整理し、なぜ削除が難しいと言われているのかを理解しておきましょう。

ここでは、以下の内容について解説します。

デジタルタトゥーの由来

デジタルタトゥーは、「デジタル（digital）」と「タトゥー（tattoo＝入れ墨）」を組み合わせた造語です。

一度彫った入れ墨が簡単には消せないように、ネット上に公開された情報も半永久的に残り続けることから、このように呼ばれています。

デジタルタトゥーは、投稿者本人が元の投稿を削除しても、第三者の手によって情報が複製・拡散されてしまうのが最大の特徴。

具体的には、スクリーンショットや転載といった方法で複製・拡散され、投稿者本人の知らないところで残り続けてしまいます。

そのためデジタルタトゥーを消す場合は、これらの拡散された投稿を全て削除することが必須。

なおかつ、これ以上拡散されないようにする必要があるというわけです。

デジタルフットプリントとの違い

デジタルタトゥーと似た言葉に「デジタルフットプリント」がありますが、両者は意味合いが異なります。

用語	意味	情報
デジタルフットプリント	ネット上の行動によって残る記録（足跡）全般	・検索履歴 ・閲覧履歴 ・購入履歴 ・投稿内容
デジタルタトゥー	デジタルフットプリントの中でも、消去が困難でネガティブな影響をもたらす情報	・不適切な発言 ・迷惑行為 ・個人情報

デジタルフットプリントが中立的な概念であるのに対し、デジタルタトゥーはリスクを伴う情報という点で区別されます。

「ネット上に残る活動の痕跡」であり、プライバシーの問題もあるため、オンライン上のセキュリティには注意しましょう。

デジタルタトゥーの事例

デジタルタトゥーの事例には、主に次のような種類があります。

情報の種類	内容
個人情報	本名、住所、勤務先などが特定できる情報
不適切な行為や発言	軽率な発言や過激な言動
誹謗中傷・デマ	事実に基づかない悪意ある書き込み
犯罪・逮捕歴	過去の犯罪や逮捕歴。無実であることも
リベンジポルノ	私的な画像・動画が無断で公開される
バイトテロ等の迷惑行為	従業員による悪ふざけ動画
公式アカウントの炎上	企業のSNS運用ミスによる不適切な投稿

近年では、不適切な発言でSNS炎上を引き起こし、その投稿がスクリーンショットでネット上に拡散される流れが一般的です。

続いて、対象の人物を知る身近な人物によって名前や会社名などの個人情報が晒され、デジタルタトゥーとなるパターンも少なくありません。

ただ、無関係の人物が巻き込まれて拡散されるケースもあるため、その場合は早急に法的措置をとる必要があるでしょう。

デジタルタトゥーは完全削除できるとは限らない

消し方を説明する前に改めて結論を言うと、デジタルタトゥーを100%消し去ることは困難です。

特に以下のようなケースでは、完全に削除することが難しいと言えるでしょう。

一方で、拡散前の初動対応が早いほど、削除できる可能性は高まります。

情報が広がりきる前に手を打つことが、被害を最小限に抑える最大のポイントです。

デジタルタトゥーを放置すると起こるリスク

デジタルタトゥーを「皆もそのうち忘れるだろう」と放置すると、深刻な影響が及ぶ可能性があります。

場合によっては、人生設計や会社経営を脅かす大きなリスクとなるため、軽視するのは厳禁です。

ここでは、個人・企業それぞれにおけるデジタルタトゥーのリスクについて説明します。

個人のデジタルタトゥーリスク

個人のデジタルタトゥーは、以下のようなリスクがあります。

なかでも特に気を付けたいのは、家族への影響です。

子どもが特定されると学校でいじめられるケースも多いため、普段から家族の情報を公開している人は気を付けましょう。

企業のデジタルタトゥーリスク

企業のデジタルタトゥーは、以下のようなリスクがあります。

株式会社の場合は株主からの信頼が下がり、最終的には株価にも影響する点で注意が必要です。

また、消費者からの問い合わせ減少や、求人の応募者減少など、時間差でその影響力を実感することも少なくありません。

デジタルタトゥーの消し方【主な削除方法5つ】

ここからは、デジタルタトゥーの消し方を解説します。

今回紹介する削除方法は、以下の5つです。

デジタルタトゥーの消し方には、自分で対応できるケースや、専門家に依頼すべきケースがあります。

拡散範囲や被害状況に応じて、今の自分に適切な削除方法を選択してください。

①自分で投稿を削除する

デジタルタトゥーの発端が「自分が投稿した情報」であれば、まずはそれを削除することが肝心です。

ただし、次の点に注意しましょう。

自分で対応できる範囲は限られているため、これはあくまでも最初のステップです。

次に目を向けるべきは、第三者によって拡散されているスクリーンショットや転載の投稿となります。

②投稿者へ削除依頼する

デジタルタトゥーの発端が「第三者が投稿した情報」であれば、投稿者本人に直接削除を依頼する方法もあります。

また、スクリーンショットや転載が第三者によって拡散されている場合も同様です。

しかし、投稿者本人に直接削除をお願いするという方法は、現実的には難しいでしょう。

拡散の初期段階であれば応じてもらえるかもしれませんが、拡散人数が増えると集団心理が働いて削除してくれない人も少なくありません。

③プラットフォームへ削除依頼する

デジタルタトゥーの消し方として一般的なのが、プラットフォームに削除を依頼する方法です。

具体的には、SNSなら問題のある投稿として報告（通報）したり、Webサイトならサイト管理者に削除依頼を出したりします。

転載されているプラットフォームによって削除方法が異なることから、拡散範囲が広いほど解決までの難易度も高くなると言えるでしょう。

また、削除申請が認められるかどうかは、管理者側の判断次第という点でも注意が必要。

無料で対応できる反面、確実性は高くないので、次の手を打てるように準備をしておく必要があります。

④弁護士に削除代行を依頼する

デジタルタトゥーとなっている投稿の削除に応じてもらえない場合は、弁護士に削除代行を依頼しましょう。

弁護士資格を持たない者が報酬を得て削除交渉（法的効果を生じさせる行為）の代行を行うことは、「非弁行為（弁護士法72条）」にあたり違法です。

したがって、安全かつ合法的に投稿を削除するには自分で削除依頼をするか、弁護士に代理を依頼します。

弁護士が介入することで可能になる法的措置は、次のとおりです。

デジタルタトゥーによって実害がある状況なら、弁護士に依頼してこれらの法的措置を早急に行いましょう。

⑤専門会社に依頼する

デジタルタトゥーによってネット被害が発生している場合は、専門会社に依頼した方がスムーズに解決できることもあります。

例えば、デジタルタトゥーをきっかけに、悪質な誹謗中傷や風評被害が発生しているケースです。

特に注意したいのは、Googleなどの検索エンジンで個人名や企業名を検索したときに、「サジェスト汚染」が発生している状態。

具体的には、「〇〇　犯罪歴」「〇〇　やばい」「〇〇　ブラック企業」などの検索候補（サジェスト）が検索窓に表示される状況です。

これらの検索結果の上位には、デジタルタトゥーの原因である投稿が転載された「ネガティブサイト」が複数並んでいることも珍しくありません。

サジェスト汚染やネガティブサイトを一度に解決するには、ノウハウを持った専門会社に依頼するのが得策です。

デジタルタトゥーが消せない場合の対策方法

デジタルタトゥーの消し方が分かったところで、消せない場合の対策方法も解説します。

今回紹介する施策は、以下の3つです。

これらの施策は、サジェスト汚染とネガティブサイトの対策方法です。

デジタルタトゥーによる被害を最小限に抑える方法でもあるため、しっかり目を通しておきましょう。

①逆SEO対策で検索結果の露出を下げる

「逆SEO対策」とは、ネガティブな情報を含むページの検索順位を下げ、代わりにポジティブな情報を上位表示させる手法です。

削除できない情報であっても、検索結果の目立たない位置に追いやることで、実質的な被害を軽減できます。

逆SEO対策に活用できるポジティブな情報は、次のとおりです。

カテゴリ	具体例
公式発信メディア	コーポレートサイト、公式ブログ、採用サイト
オウンドメディア記事	会社の強み・事業内容・実績を紹介するコラム記事
プレスリリース	新商品・新サービスの発表、業務提携、受賞歴などのニュース
SNS公式アカウント	X、Instagram、Facebook、YouTubeなどの公式運用アカウント
口コミ・レビューサイト	Googleビジネスプロフィール、口コミサイトでの良質なレビュー投稿
インタビュー・寄稿記事	経営者インタビュー、業界メディアへの寄稿、監修記事
社員インタビュー記事	採用広報を兼ねた社員紹介コンテンツ
導入事例・お客様の声	自社サービスの成功事例、顧客インタビュー
登壇・イベント情報	セミナー登壇、展示会出展のレポート記事
CSR・社会貢献活動	地域貢献、環境活動、寄付活動などの取り組み紹介
Wikipedia・企業データベース	客観的な第三者情報として掲載される基本情報
業界団体・認証機関の掲載情報	業界団体の会員ページ、公的機関からの認定情報

これらの設計・運用には、専門的なノウハウが必要となります。

なかでも重要なポイントは、次のとおりです。

以上のことから分かるように、逆SEO対策ではポジティブなコンテンツ制作とその運用がメインです。

デジタルタトゥーの内容を分析したうえで取り組む必要があるので、必ず専門家の意見を取り入れましょう。

②サジェスト・関連キーワード対策を行う

サジェスト対策とは、検索窓に名前や社名を入力した際に表示される予測候補（サジェスト）を適正化する対策です。

検索結果下部の「関連性の高い検索」に表示される関連キーワードもあわせて対策します。

サジェストや関連キーワードは「検索結果の入り口」であり、デジタルタトゥーが発見されるきっかけの一つです。

そのため、デジタルタトゥーにつながるネガティブワードは非表示にしておく必要があります。

ちなみに、ネガティブなサジェストや関連キーワードが発生する主な原因は、次のとおりです。

原因	内容
過去の炎上・報道	ニュースやSNSでの拡散により、関連語句として定着してしまう
大量の同時検索	特定の語句と組み合わせた検索が短期間に集中する
悪意ある操作	意図的にネガティブな組み合わせで検索を繰り返す行為
口コミサイトの影響	ネガティブな評判が書き込まれたサイトが検索エンジンに評価される

分かりやすく言えば、ネット炎上することでサジェスト汚染が発生しやすくなるということです。

また、デジタルタトゥーを含むネガティブサイトが上位に存在することによって、サジェスト汚染が定着しやすくなります。

したがって、表示順位を押し下げる逆SEO対策が重要なポイント。

サジェストと関連キーワードにポジティブワードが表示されるように、コンテンツ制作から始めることも多いです。

③継続的なネット監視

デジタルタトゥーが消せない場合、新たな投稿や書き込みで再燃させないために、継続的な監視が不可欠です。

特に企業の場合、競合や悪意ある第三者が意図的に蒸し返して拡散するケースも珍しくありません。

なかでも監視すべき対象範囲は、次のとおりです。

対象	具体例
検索エンジン	Google・Yahoo!の検索結果、サジェスト表示
SNS	X、Instagram、TikTok、YouTubeのコメント欄
匿名掲示板	5ちゃんねる、爆サイなどの書き込み
口コミサイト	Googleビジネスプロフィール、転職・就職口コミサイト
ニュースサイト	過去記事の再拡散、新規報道の有無

監視方法には、「ツールによる自動監視」と「有人監視」があります。

それぞれに強みがあるため、できれば両者の組み合わせで運用するのがベストです。

ツールで広く網を張りつつ、重要度の高い投稿は人の目でダブルチェックする体制が、精度とコストのバランスに優れています。

W監視体制をしっかり整えて、デジタルタトゥーが再び目につかないように対策しましょう。

デジタルタトゥーを未然に防ぐ方法

最後に、デジタルタトゥーを未然に防ぐ方法を解説します。

今後デジタルタトゥーを発生させないためには、何に気を付けるべきなのか。

それを理解していないと、本当の解決には至りません。

ここでは、個人・企業それぞれにおけるデジタルタトゥーの予防策を説明します。

個人のデジタルタトゥー予防策

個人がデジタルタトゥーを未然に防ぐには、「発信する前に一度立ち止まる」という習慣が最も効果的な予防策です。

それをふまえて、次の点に気を付けましょう。

個人の場合、自分の身元が判明してしまうことが大きなリスクです。

そのため、普段から個人情報が分かるような投稿をしないことが重要。

承認欲求からデジタルタトゥーにつながるケースも多いので、十分に注意しましょう。

企業のデジタルタトゥー予防策

企業がデジタルタトゥーを未然に防ぐには、事前の準備や環境整備が最も効果的な予防策です。

具体的には、次のような施策を実施すべきでしょう。

企業の場合はSNS担当者だけでなく、従業員の個人的な投稿がデジタルタトゥーになることも多いです。

特に注意したいのは、アルバイト従業員によるバイトテロ。

従業員が多いと社員教育やルールの周知が行き届かないことも多いので、ネット監視が必須になります。

デジタルタトゥーに困ったらBLITZ Marketingに相談！

ここまでデジタルタトゥーの消し方について、完全に削除できない理由や放置するリスクをふまえながら説明してきました。

そのなかで消せない場合の対策方法も解説しましたが、「どの弁護士や専門会社に依頼したらいいか分からない」という方も多いでしょう。

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【まとめ】デジタルタトゥーの完全削除は難しいが対策方法はある

デジタルタトゥーの消し方は複数ありますが、一度ネット上に投稿された情報を完全に削除することは困難です。

そのため、デジタルタトゥーが消せない場合は、その情報を目立たなくする方法で被害を最小限に抑えます。

また、情報の拡散を防ぐという点においては、弁護士などの法的知識を持つ専門家の協力も必須です。

デジタルタトゥーが消せないからと言って放置すると被害が拡大するため、発見次第すぐに対処するようにしましょう。