YouTubeの誹謗中傷とは？対処法や法的措置を解説

「YouTube」は世界最大の動画プラットフォームですが、誹謗中傷トラブルの場となることもあります。

コメント欄の匿名性を悪用した悪口や、YouTuberによる炎上商法など、時には世間を騒がすような問題に発展する場合も少なくありません。

この記事では、そんなYouTubeの誹謗中傷について解説します。

誹謗中傷の被害に遭った時の対処法や法的措置も説明しているので、ぜひ参考にしてみてください。

YouTubeの誹謗中傷パターン

YouTubeにおける誹謗中傷は、大きく分けて「コメントでの攻撃」と「動画そのものによる攻撃」の2つのパターンがあります。

それぞれの特徴と、どのようなリスクがあるのかを詳しく見ていきましょう。

YouTube動画のコメント欄で投稿主を誹謗中傷

YouTubeでの誹謗中傷で最も一般的なのが、動画の投稿主（YouTuberや企業）に対して視聴者が攻撃的な言葉を投げかけるパターンです。

YouTubeはGoogleアカウントでログインすることで、コメント欄にコメントを投稿することができます。

つまり、Googleアカウントの登録内容にもよりますが、ほぼ匿名の状態でコメントを投稿できるというわけです。

この匿名性を利用して、安易に誹謗中傷を行なう人は決して珍しくはありません。

YouTuberや会社（店）に対する悪口・悪評

有名なYouTuberの動画はおすすめに表示されることが多いため、アンチによる嫌がらせ目的の悪口が投稿されやすい傾向にあります。

また、企業チャンネルや店舗紹介動画において、個人的な恨み・不満から根拠のない悪評が書き込まれるケースも少なくないようです。

各コメントには「高評価」と「低評価」ボタンが付いているため、高評価が多いと人気順で上位表示されやすい仕組みとなっています。

したがって、悪口や悪評に同調した人たちによって、誹謗中傷コメントが目立ちやすくなる恐れがあるので注意が必要です。

更にこの時、コメントの返信機能を使ってファンとアンチで言い争いをしてしまうこともあります。

そうなるとコメント欄全体が荒れてしまうため、早急に対処する必要があるでしょう。

ライブ配信（生配信／生放送）の荒らし行為

リアルタイムで進行するライブ配信中、チャット欄に悪口や暴言が投稿されることもあります。

そのような人物は、コメントでチャット欄を埋め尽くしたりする「荒らし」行為も行なっていることも多いのが特徴です。

荒らし行為はライブ配信の進行を妨げるだけでなく、他の視聴者が離れてしまう原因にもなるため、決して無視はできません。

チャンネルを健全に運営するためには、今後もふまえて充分に警戒するべきでしょう。

ライブ配信で特に荒らし行為が起きやすいのは、顔出しをせずアバターで活動している「VTuber（バーチャルYouTuber）」。

VTuberをアニメやゲームなどの“架空のキャラクター”として捉えていることから、軽い気持ちで誹謗中傷する人は意外と多いようです。

YouTuberが自身の動画内で他者を誹謗中傷

YouTubeでの誹謗中傷で一番悪質なのが、特定の個人や企業（店）を攻撃する動画が投稿されるパターンです。

YouTubeにおいて過激な内容は再生回数が伸びやすいので、一部では炎上商法（炎上マーケティング）として定着しているのが現状。

サムネイルを目立たせるために誹謗中傷を含んだタイトルになっている動画も多いため、多くの企業や店舗が頭を悩ませています。

暴露系

暴露系の動画は、他人のプライベートな情報や、真偽不明のスキャンダルを公開するタイプです。

再生回数を稼ぎやすいジャンルであることから、「暴露系YouTuber」と呼ばれるような人もいます。

暴露系は犯罪や不倫の告発といった内容が殆どで、「正義の鉄槌」として社会的に賞賛されることも多いようです。

しかし、一方的な意見や虚偽の情報を鵜呑みにして、相手をネット炎上に追い込むケースも珍しくありません。

暴露系動画のコメント欄では、感化された視聴者による誹謗中傷も過激化しやすいため、放置すると非常に危険です。

辛口レビュー系

辛口レビュー系の動画は、「本音レビュー」や「正直な感想」と称して、特定の商品やサービスを過度に貶すタイプです。

元々は普通にレビュー系動画を公開していたYouTuber（投稿主）が、辛口レビューの再生回数の多さに気付いて方針転換することはよくあります。

いつの間にか建設的な批判の範囲を超えるようになり、侮辱的な表現を多用し始めた時には誹謗中傷レベルになっているというわけです。

このような場合、動画のファンも批判に慣れてしまい、コメント欄で投稿主と同様の誹謗中傷が投稿されることも少なくありません。

結果として、商品や店舗のネガティブなイメージを視聴者に植え付けるため、非常に厄介なタイプの動画と言えるでしょう。

YouTubeの誹謗中傷｜コメント欄の対処法

YouTubeに投稿した動画のコメント欄で誹謗中傷を受けた時は、主に2つの対処法があります。

どちらもYouTubeの標準機能を使ってできる基本的な方法なので、ぜひ覚えておきましょう。

コメントを非表示

YouTubeにおいて動画の投稿主は、その動画のコメント欄に投稿されたコメントを「非表示」にすることができます。

コメントは個別で非表示できるので、誹謗中傷する内容を見つけたらそのコメントだけを非表示にしましょう。

この時、相手からは自分のコメントが見えているため、非表示にされたことに気付きません。

相手を刺激せずに対処できるので、一番安全で無難な方法と言えるでしょう。

ユーザーを非表示にする

特定の人物が何度も執拗に誹謗中傷を繰り返す場合は、「チャンネルでユーザーを非表示にする」機能を使いましょう。

相手側に通知がいくこともなく、本人だけコメントが見えている状況になるため、他の視聴者を不快にさせることもありません。

ただ、誹謗中傷を繰り返す人は複数アカウントで行なうことも多いので、非表示に気付きやすい可能性があります。

逆恨みによる更なる攻撃がないとも限らないので、その点は充分に注意する必要があるでしょう。

【注意】反応したり煽るのはNG

誹謗中傷に対してコメント返信で言い返すのは、絶対にやめましょう。

攻撃的な投稿をする人の多くは、相手が怒ったり困ったりする反応を楽しんでいるケースが多いです。

そのため、反応することは相手に「餌」を与えて攻撃を加速させることになりかねません。

また、言い返した際に内容が過激になってしまうと、本来の被害者としての立場を弱めてしまう可能性があります。

したがって、誹謗中傷コメントには無反応を貫くことが大切です。

YouTubeの誹謗中傷｜動画の対処法

YouTubeに投稿された他者の動画内で誹謗中傷を受けた時は、主に2つの対処法があります。

どちらも動画を削除してもらうための方法ですが、確実ではないので注意しましょう。

YouTube運営に違反報告

YouTubeでは、「コミュニティガイドライン」に違反する動画は削除対象となります。

したがって、誹謗中傷している動画の右下に表示されている「3点リーダー（・・・）マーク」を押して、違反を「報告」をしましょう。

この時に違反内容を選択しますが、選択肢は以下の通りです。

ただし完璧な選択をする必要はなく、運営側で全てのコミュニティガイドラインを考慮して確認されます。

動画の投稿者側の意見としては「削除されやすい」「収益化ができなくなった」という声も多いので、審査は厳しめと考えて良さそうです。

投稿者に直接削除要請

動画の投稿主が連絡先（メールアドレスやSNS）を公開している場合、直接削除を求めるのも一つの方法です。

「この内容は事実ではない」「この誹謗中傷は名誉毀損にあたる」と冷静に伝えることで、相手がトラブルを恐れて削除に応じるケースもあります。

ただし、相手が炎上を狙っている確信犯の場合、削除要請の連絡自体を動画のネタにして、再び攻撃を仕掛けてくる可能性が高いです。

特にはったりや脅しは相手に反論の隙を与えてしまうだけなので、まずは相手を見極めることが重要。

相手の属性によっては、弁護士などの専門家を介して連絡した方が良いかもしれません。

【重要】事実確認や公式見解の公表

YouTubeに誹謗中傷の動画が投稿されると、根拠のないデマが拡散されて事実と誤認する視聴者が増えてしまう恐れがあります。

放置するといずれネット炎上を引き起こし、ブランドイメージも低下しかねません。

そのため、早急に事実確認を行なったうえで、自社の公式サイトや公式SNSを通じて公式見解を公表しましょう。

正当な主張を公に示すことで、ファンや顧客の不安を解消し、被害を最小限に抑えることができます。

このように誹謗中傷の動画は削除だけでは済まない場合が多いので、助教をしっかりと確認するべきかもしれません。

YouTubeの誹謗中傷は法的措置も検討

YouTubeでの誹謗中傷が極めて悪質な場合、単に投稿を削除するだけでなく、法的な手段で相手の責任を追及することも検討すべきです。

近年、ネット上の誹謗中傷に対する厳罰化が進んでおり、匿名であっても逃げ切ることはできません。

ここでは、検討すべき主な2つの法的措置を解説します。

刑事告訴（投稿者の特定・逮捕）

誹謗中傷に対する刑事責任では、名誉毀損罪・侮辱罪・脅迫罪・信用毀損罪・業務妨害罪に該当する場合があります。

もし具体的な損害（売上減少・業務妨害等）が発生しているのであれば、刑事告訴を行ないましょう。

刑事告訴が受理されれば、警察の捜査によって投稿者が特定・逮捕され、厳正な処罰が下されます。

また、発信者に対して刑事告訴したことを公表すれば、デマを信じてしまった視聴者の誤解を解くことができるのもポイント。

ニュースになることで風評被害を防ぎ、誹謗中傷の再発防止にもなります。

発信者情報開示請求と損害賠償請求

相手に刑事罰を望まず損害賠償のみを請求したいのであれば、「発信者情報開示請求」を弁護士に依頼して、法的手続きによって犯人を特定します。

警察は原則として民事事件には介入しないため、損害賠償を請求するのなら自分で犯人を特定しなければなりません。

また、損害賠償請求までいかなくとも、開示請求を行なって相手に警告するだけでも充分に効果はあります。

自分の状況を考慮しつつ「犯人への処罰をどこまで望むか」によって、適切な方法を選ぶようにしましょう。

YouTubeの誹謗中傷対策ならBLITZ Marketing

YouTubeで誹謗中傷が発生した場合、放置するほど拡散され、取り返しのつかない実害をもたらします。

これは決してYouTube内だけの問題ではありません。

YouTubeの動画共有機能によって、SNSなどのネット全般で拡散される可能性も高いので、一度ネット炎上に発展すると解決が難しくなるでしょう。

そんな状況にお困りの時は、誹謗中傷・風評被害対策のプロフェッショナル「BLITZ Marketing（ブリッツマーケティング）」にぜひお任せください！

BLITZ Marketingでは、ネットの監視から炎上対策まで幅広いサポートでお客様のネットリスクから守ります。

YouTubeの誹謗中傷にお悩みの方は、ぜひ検討してみてください。

AIブランドモニターでネット監視

「AIブランドモニター」は、最新AIがネットの膨大な情報から365日ネガティブな情報を検知・分析します。

ネットの評判がひと目で分かるレポートを出力してくれるので、専門的な知識がなくても誰でも安心して利用が可能。

悪評を見つけた場合は、充実したアフターサポートで早急に対策することができます。

このツールはAIを中心とした設計で自動化しているため、一般的な他社製ツールより安価に提供しているのも魅力の一つ。

1ヶ月の無料トライアルを試すことができるので、じっくり検討してみてください。

誹謗中傷はすぐに削除

YouTubeをはじめ、ネット上に投稿された誹謗中傷は、専門チームが迅速に削除。法的手続きもあわせて対応できるのが大きな強みです。

また、検索エンジン（Google、Yahoo!等）の検索汚染も速やかにクリーン化して、被害が拡大するのを防ぎます。

BLITZ Marketingは24時間体制で受付しているので、即日着手できるのもポイント。いつでもすぐにご相談いただけます。

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検索結果・サジェストに表示されるネガティブ状況を専門スタッフが網羅的に調査して、会社のブランドイメージをチェックすることができます。

【まとめ】YouTubeの誹謗中傷動画は状況に合わせて対応

YouTubeにおける誹謗中傷は、「コメント欄やチャット欄での攻撃」と「暴露系・辛口レビュー系の動画による攻撃」があります。

コメント欄・チャット欄は非表示というシンプルな対処法で解決できますが、他人が投稿した動画を削除するのは難しいケースが多いです。

YouTubeのコミュニティガイドラインに違反していれば運営に削除してもらえますが、対応してもらえない時は直接交渉するしかありません。

実際に被害が発生している場合は、状況に応じて法的措置も検討しながら慎重に対応するようにしましょう。

投稿者プロフィール

デジタルリスク施策部

誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。

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