【悪用厳禁】ネガティブサイト対策を徹底解説！検索順位を押し下げる方法とは？

「自社に対するネガティブな内容が書かれたサイトが多い」
「ネガティブサイトによる悪評で、企業イメージが下がっている」
「評判を低下させるための悪意のあるネガティブサイトが存在している」

簡単に情報検索が行えるようになったネット社会の今、このようなことでお悩みではないですか？

自社に対するネガティブ情報がネット上に多数ある状況を放置しておくと、売上が下がったり、人材確保が難しくなったり、ビジネスに悪影響を与えます。これを防ぐためには「ネガティブサイトにしっかりと対策を講じること」が必要です。

この記事では、ネガティブサイトが及ぼす影響・原因・対策方法などを詳しく解説します。「ネガティブサイトに困っていて対策を考えている」という方は、ぜひ最後までご覧ください。

ネガティブサイトが及ぼす影響

悪評が書き込まれたネガティブサイトは、対象の企業に以下のような影響を及ぼします。

書き込まれた内容がデマや大げさな表現であっても、ネット上ではあっという間に拡散され、これらの影響を及ぼします。そのため、企業はネガティブサイトを決して無視することができない時代です。

まず、ネガティブサイトが及ぼす影響を1つずつ見ていきましょう。

①ブランディング価値の低下

ネガティブサイトの情報により、ブランディング価値が低下します。

ネガティブな情報は、ポジティブな情報より拡散されやすい性質もあることから、SNSなどでは一気に広まり、多くのユーザーの目に触れることになります。

噂がひとり歩きすると企業イメージの低下は避けられず、消費者だけでなく、取引先や株主などからの信用も失い、新規顧客の獲得も難しくなる可能性が大きいです。

例えば、商品のイメージキャラクターになっていた著名人が不祥事を起こすと、すぐにCM契約が打ち切りになることがあります。企業にとって「イメージ」を左右するブランディングは、価格設定や製品戦略にも大きく関わるためとても重要です。

オリジナルの付加価値で他社との差別化を実現し、商品やサービスに多くのファンがついていても、消費者の抱いているイメージと乖離するようなネガティブな情報は、ブランディング価値を大きく低下させるでしょう。

②採用活動への影響

ネガティブサイトの存在は、採用活動にも悪影響を与えるため、優秀な人材が確保しづらくなります。

企業が求人を行った場合、入社志望者もその企業について調べることが多いです。就職・転職口コミサイトや「◯◯（企業名） 評判」などのネット検索で、企業が発信する情報以外にも、外部からの評判、在籍している社員や退社した社員などからのリアルな声を知ることができるからです。

悪い評判が多い企業であれば、エントリーを躊躇する人が多くなることは必然です。選考が進んで内定していても、入社間近に辞退されるという事態に発展することもあり得ます。

このように、ネガティブサイトは優秀な人材確保を阻害する大きな要因にもつながるのです。

③売上の大幅な低下

ネガティブサイトによる商品やサービスへの悪評は、売上の大幅な低下にもつながります。

例えば「買った商品に虫が入っていた」「あの広告はウソだった…行って損した」など、投稿内容にインパクトがあったり、SNSのフォロワーが多い影響力のある人の発信だったりすると、内容の真偽に関わらず、あっという間に拡散されます。さらに、企業側が早急に適切な対応をしないとネットニュースにもなり、より大きな炎上につながることもあります。

日頃から頻繁に買っていたものやお気に入りのものでも、ネガティブ情報が目に入ると自然と警戒心が芽生え、徐々に購入頻度が減ってしまうことは珍しくありません。また「経営陣が悪事を働いている」などの悪評から、不買運動が起こったケースもあります。

つまりネガティブな情報は、企業の商品・サービスの売上低下に直結し、経営に大きなダメージを与える要因になり得るのです。

ネガティブサイトが作られる原因

ネガティブサイトが作られたり、数多くの悪い口コミが投稿されたりするきっかけは、消費者を不快にさせる原因があることがほとんどです。その原因は、大きく以下の5つに分類されます。

「健全な経営」こそ、ネガティブサイトによる悪影響を防ぐカギですが、小さなトラブルでも企業側の説明が曖昧だったり、誠実ではない対応をしたりすると、ネガティブ情報の拡散につながります。

上記の原因を1つずつ見ていきましょう。

①企業の法令違反

1つ目は、企業の法令違反です。

粉飾決算などの不正会計、品質や規格に関する不当表示、長時間労働、賃金の未払いなどの法令違反は、消費者・従業員・取引先・株主らの信頼を大きく失います。

企業の法令違反は、過去に以下のようなケースがありました。

企業の法令違反によるネガティブ情報の拡散は、行政処分を受けたり、経営者が罪に問われたり、売上の大幅低下につながったりするため、企業経営が厳しくなるケースもあります。

②消費者による悪評

2つ目は、消費者による悪評です。

以下のようなちょっとした口コミや噂レベルの書き込みも、あっという間に拡散されます。

一般の消費者がネットを通じて気軽に意見を発信できるようになった今、消費者と企業の距離はとても近くなりました。もともとはたった1つの小さな声にすぎなくても、共感する口コミが集まったり、内容が増長されたりすることで、企業イメージを左右するようなネガティブな大きな主張に発展することがあります。

③SNS等での不適切な投稿

3つ目は、SNS等での不適切な投稿です。

企業側も積極的にSNSを活用するようになっていますが、消費者の利点を考えていなかったり、社員のコンプライアンス違反があったりすると、かえってネガティブな声を集めるきっかけになってしまいます。

過去には以下のようなSNS投稿により、企業が対応に追われたケースがありました。

たとえ投稿に悪意がなくても、内容に良識がないと判断されるとネガティブな風評につながり、深刻なダメージになることがあります。

④社員の不祥事

4つ目は、社員の不祥事です。

具体的なケースを、以下に挙げます。

不祥事を起こした社員の所属している企業が明らかになったとき、たとえ企業に落ち度はなくても、企業イメージを低下させるなどの影響が及ぶ可能性は大きく、ネガティブな風評を集めるきっかけにもなり得ます。

⑤情報漏洩

5つ目は、情報漏洩です。

企業を経営する上で「情報をどう扱っているのか」は、信用度に大きく関わります。企業の情報漏洩のケースを以下に挙げます。

決して悪意がなくても、不注意や意識の低さによる情報漏洩は、悪用されて二次被害につながる可能性もあり、深刻な顧客離れにつながります。

ネガティブサイトの作成や悪い口コミの投稿は、このような日頃の企業の経営体制や社員の行いによる原因がきっかけになることが多いのです。

ネガティブサイト対策の方法

自社に対するネガティブサイトがある場合、そのままにしておくと悪評が拡大・拡散され、前述のような悪影響が及ぶ可能性が大きいため、適切な対策を講じるべきでしょう。

ネガティブサイト対策の方法は、以下の通りです。

以下で、1つずつ解説します。

①サイト運営者にネガティブサイトの削除依頼をする

ネガティブサイト対策の1つ目は、サイトの運営者にネガティブサイト（ページ）自体を削除してもらうように依頼することです。

元からページが消えるので最も根本的な対策になりますが、ネガティブ情報を書き込んでいるサイト運営者と対峙する必要があります。「連絡がとれない」というケースもあり、連絡をとることにハードルを感じる人も多いので、実行が難しい対策でもあります。

削除依頼は、弁護士に相談・依頼することも可能ですが、ネガティブサイトの数が複数にわたっている場合、その分依頼する数も増えます。

②サーバー会社にネガティブサイトの削除申請をする

ネガティブサイト対策の2つ目は、サーバー会社にネガティブサイトの削除申請をすることです。

プライバシー侵害、名誉毀損、著作権侵害などに該当する情報がサイトに掲載されている場合、サーバー会社は「プロバイダ責任制限法」により、削除申請に基づきサイトを審査、ガイドラインに沿わない場合はサイトを削除する責任があります。

削除申請の主な手順は、以下の通りです。

削除申請は被害を証明する書類などが必要になりますが、サイト運営者にネガティブサイトの削除依頼をしてもを対応してもらえなかった場合などは、この対策が有効でしょう。

▼「Google口コミの悪評に困っている」という方はこちらへ

③逆SEO（ネガティブサイトの検索順位を押し下げる）

ネガティブサイト対策の3つ目は、逆SEOです。

逆SEOとは、質の高いオリジナルのサイトを別に作成することで、ネガティブサイトの検索順位を押し下げ、多くの人の目につかないようにするための対策です。

この対策はネガティブサイトを直接削除することはできず、成果が出るまで多少の時間はかかりますが、ネガティブサイト運営者と直接対峙する必要がないため、トラブルになりにくいです。

また自社のオリジナルコンテンツを発信することになるので、ポジティブな情報を多くの人に届けることができ、ブランディング価値を上げる効果もあります。

▼「逆SEO対策」の詳細はこちら

ネガティブサイトの見分け方

ネガティブサイトは、Google口コミや2ちゃんねるなどに書き込まれた投稿以外に、企業などの評判を下げたり、検索順位を下げたりするために作られた悪意のあるサイトが存在します。

明らかに悪意のあるネガティブサイトの見分け方は「海外サーバーを使用している」「他の商品・サービス・企業・個人を誹謗中傷している」といった特徴があります。

それぞれの特徴を解説します。

①海外サーバーを使用している

ネガティブサイトは、海外サーバーを利用する傾向があります。

その理由は、削除申請を行わせないためです。

日本国内のサーバー会社を利用していれば、サイト内容が権利侵害に該当する場合、削除申請を行うことができます。しかし、海外のサーバー会社はそういった削除申請を受け付けていないケースが多く、削除申請が可能でも英語での資料作成や申請が必要なため、申請自体が困難です。

そのため、ネガティブサイトは海外サーバーを利用して作成されることが多いのです。

②他の商品・サービス・企業・個人を誹謗中傷している

ネガティブサイトは、他の商品・サービス・企業・個人も誹謗中傷していることが多いです。

以前は1つの企業や商品・サービスに対し、口コミサイトや掲示板にネガティブな批判をすることがほとんどでしたが、近年は、複数を対象に、商品写真など証明付きで批判などを掲載するネガティブサイトが増えています。

攻撃的で過激な意見ほど拡散されやすいのがネット社会の特徴でもあるため、ネガティブサイト作成者の批判対象は多方面に向くことが多い傾向があります。

【注意！】やってはいけない順位押し下げ方法

ネガティブサイトの順位を押し下げる対策の「逆SEO」の中には、「ブラックハットSEO」という手法も存在します。

逆SEOは「質の高いオリジナルサイトを上位表示させる手法」ですが、ブラックハットSEOは「質の低いコンテンツを上位表示させる手法」です。

意図的に検索順位を操作する点は共通していますが、ブラックハットSEOは検索エンジンのペナルティを受ける可能性があり、違法性を指摘されるリスクもあります。ブラックハットSEOを行うことがないよう、どちらの手法も理解しておくことが重要です。

以下で、ブラックハットSEOの主な手法である「コピーコンテンツの大量作成」「低品質サイトからの被リンク」を解説します。

①コピーコンテンツの大量作成

ブラックハットSEO手法の1つ目は、コピーコンテンツの大量作成です。

順位を下げたいサイトのコピーコンテンツ（もしくは類似コンテンツ）を大量作成することで、対象サイトの検索順位を下げる手法です。

質の高いオリジナルコンテンツ作成は、コピーコンテンツ作成より労力が必要なため、かつてはコピーコンテンツを大量に作成して対象サイトの順位を下げるこの手法が多く行われていました。

しかし現在は、オリジナルコンテンツを真似ただけのコンテンツが増えないように、明らかに酷似しているコピーコンテンツにはペナルティを課し、検索順位が下がるようになっています。

特にGoogleは重複コンテンツに厳しいですが、稀にオリジナルコンテンツをコピーコンテンツが認識されてしまうこともあるため、オリジナルコンテンツに正しいSEO対策を講じ続けることも重要です。

②低品質サイトからの被リンク

ブラックハットSEO手法の2つ目は、低品質サイトからの被リンクです。

Googleは被リンクが多いサイトを人気サイトとして上位表示させる傾向があります。一方で、低品質サイトからの被リンクは、検索順位を下げるペナルティを課しています。

このことを利用し、あえて低品質サイトを作成し、そこに順位を下げたい対象サイトへのリンクを大量に貼ることで、対象サイトにGoogleのペナルティを受けさせる手法です。

しかしこれは悪質な手法としてGoogleは認めていません。絶対に行わないようにしましょう。

▼「ブラックハットSEO」の詳細はこちら

【まとめ】適切なネガティブサイト対策で、悪影響を断ち切ろう！

この記事では、ネガティブサイトが及ぼす影響・原因・対策方法などについて、詳しく解説しました。

口コミサイトや掲示板への悪評書き込みだけでなく、企業や商品・サービスなどの評判を下げるために作られたネガティブサイトは、時代とともに増えつつあります。

集客や広告にインターネットが欠かせない現代において、ネガティブサイトを放置したままビジネスを続けるにはリスクが大きいと言えます。

まずは、ネガティブサイトによる影響や原因、自社が置かれている状況をまずは理解することが重要です。

ネガティブサイト対策も複雑になりつつありますが、ネガティブサイトによる悪影響でビジネス上のダメージが大きくなる前に、適切な対策を講じることで会社を守っていきましょう。

投稿者プロフィール

デジタルリスク施策部

誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。

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