【徹底解説】2ちゃんねるのトラブル事例、誹謗中傷対策をすべき理由とは？

2ちゃんねるは、日本のインターネットカルチャーの話題において欠くことができない匿名掲示板で、20年以上も運営されて続けています。

一方で、「匿名性が高い」ことから、さまざまな誹謗中傷問題も数多く起こってきました。

2ちゃんねるを利用するユーザーでなくても、企業・個人に関わらず書き込みの対象となり、誹謗中傷に発展する可能性はあります。実際に、2ちゃんねるの誹謗中傷が発端となり、犯罪が起こったり、大きな社会問題になったりしたことも数多くあります。

そこで、この記事では
「2ちゃんねるのトラブルの事例は？」
「2ちゃんねるの誹謗中傷対策をすべき理由は？」
「2ちゃんねるの誹謗中傷対策は？」
という疑問・お悩みの声にお答えするため、2ちゃんねるの概要・トラブル事例・誹謗中傷を対策をすべき理由・具体的な誹謗中傷対策などについて、詳しく解説します。ぜひ最後までご覧ください。

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2ちゃんねるとは？

「2ちゃんねる」は、日本で人気のあるインターネット掲示板で、匿名で書き込むことができます。

まず「2ちゃんねるの概要」「2ちゃんねるの歴史」「5ちゃんねるとの違い」について、解説していきましょう。

2ちゃんねるの概要

引用：2ちゃんねる

匿名掲示板の「2ちゃんねる」は、西村博之（通称：ひろゆき）氏によって1999年に開設されました。

2ちゃんねるは、異なるトピックやテーマごとにスレッドが設けられており、ユーザーは匿名で投稿することができます。

スレッドは、政治、エンターテイメント、ゲーム、アニメ、趣味など、幅広いジャンルが存在します。

ユーザーは「ID」と呼ばれる匿名の識別子を使用し、個人を特定することなく、他ユーザーとコミュニケーションをとったり、情報を共有したりすることができます。

2ちゃんねるの歴史

2ちゃんねるがこれまで辿ってきた歴史を、以下に簡単にまとめます。

1999年	「2ちゃんねる（2ch.net）」開設
2001年	インターネット上で大きな影響力を持ち、爆発的な人気を獲得。利用者数が増加。
2009年	2ちゃんねるの運営が、西村博之氏から別の組織に引き継がれる。
2014年	実質的管理者が「ジム・ワトキンス」に移転。ひろゆき氏がこれに対抗し、別ドメインで「2ちゃんねる (2ch.sc)」を新たに開設。
2017年	運営体制やドメインの変更に伴い、もともとの「2ちゃんねる（2ch.net）」が、「5ちゃんねる」という名称で運営されるようになる。

2023年現在では、1999年に開設された「2ちゃんねる（2ch.net）」は消滅し、「5ちゃんねる（5ch.net）」と2014年に開設された「2ちゃんねる（2ch.sc)」が存在しています。

5ちゃんねるとの違い

「2ちゃんねる」と「5ちゃんねる」は混同されやすいので、違いをおさらいしておきましょう。

最初に登場したのは「2ちゃんねる（2ch.net）」ですが、その後、管理人の方針や運営方法に対する意見の相違から、2014年にドメインの異なる「2ちゃんねる（2ch.sc）」が作られました。

さらに「2ちゃんねる（2ch.net）」の管理権争いなどから、2017年10月1日に「5ちゃんねる」に名称変更され、「2ちゃんねる（2ch.net）」へのアクセスは「5ちゃんねる（5ch.net）」に転送されるようになりました。現在では「2ちゃんねる（2ch.net）」は消滅しています。

一方で「2ちゃんねる（2ch.sc）」は現存しており、通常投稿できるだけでなく、「5ちゃんねる（5ch.net）」に投稿されたコメントも、タイムラグはあるものの「2ちゃんねる」内の同じスレッド内にコピーされます。

表示形式も似ていますが、URLが「http://5ch.net/～」であれば「5ちゃんねる」であり、「http://2ch.sc/～」であれば「2ちゃんねる」です。

2ちゃんねるにおけるトラブル事例

2ちゃんねるは、匿名性が高いという性質上、時には誹謗中傷や過激な発言が行われることもあり、過去にさまざまなトラブルが起こりました。

以下に、いくつかのトラブル事例を挙げます。

事例①誹謗中傷

2ちゃんねるにおける誹謗中傷のトラブルは、以下のようなものです。

タレント・有名人への誹謗中傷
→影響力があったりメディア露出が多かったりするタレント・有名人などに対し、容姿、演技力、個人的な発言や行動などを中傷する、攻撃的なコメントが書き込まれる。
学校関連の誹謗中傷
→特定の学校の評判や、教師の発言内容などに対する、批判的なコメントが書き込まれる。炎上や論争が巻き起こり、誹謗中傷につながった。
匿名掲示板内のユーザー同士の攻撃
→2ちゃんねるのユーザー同士で、お互いを攻撃したり、特定のユーザーをターゲットにした誹謗中傷や個人攻撃で、いじめのような行為が行われ、トラブルに発展した。

事例②プライバシー侵害

2ちゃんねるにおけるプライバシー侵害のトラブルは、以下のようなものです。

個人情報の漏洩
→匿名性の高さからは、特定のユーザーの実名・住所・電話番号などを含む個人情報が書き込まれる、プライバシーが侵害された。
写真や動画の流出
→個人やグループの写真・動画が無断で掲載され、精神的な苦痛や迷惑を被った。
個人の追跡や嫌がらせ
→2ちゃんねる上での書き込みや情報共有をもとに、特定の個人を追跡し、その人物に対して嫌がらせや、ストーカーやハラスメントなどの迷惑行為が行われることがあった。

事例③サイバー攻撃

2ちゃんねるにおけるサイバー攻撃のトラブルは、以下のようなものです。

DDoS攻撃
→2004年、膨大な数のコンピュータからの同時アクセスによる、大規模な分散型サイバー（DDoS）攻撃にさらされ、一時的に2ちゃんねるへのアクセスが困難になった。
スパム投稿や荒らし行為
→匿名性が高く、書き込みの制限が緩いため、スパム投稿や荒らし行為が行われ、大量の迷惑な書き込みやスレッドの乱立により、正常な利用が困難になった。
サーバーへの侵入
→セキュリティの脆弱性により、不正アクセスによるサーバーへの侵入が行われた。それにより、データの改ざんや盗難が行われ、2ちゃんねるの運営に支障をきたした。

2ちゃんねるの誹謗中傷対策をすべき理由

2ちゃんねるは、前述のようなトラブルを引き起こす原因ともなり得ます。そのため、誹謗中傷対策を講じることが非常に重要になりますが、その理由は以下の通りです。

被害者の精神的苦痛
信頼の低下
悪影響の拡大

1つずつ、見ていきましょう。

理由①被害者の精神的苦痛

誹謗中傷対策をすべき理由の1つ目は、被害者の精神的苦痛です。

2ちゃんねるは、匿名性が高いことから、他のユーザーからの誹謗中傷や嫌がらせを受けることがあります。攻撃的な書き込みや侮辱的なコメントに晒されることで、被害者は精神的苦痛を受けます。

また、個人情報や写真・動画の流出など、プライバシー侵害が起こると、それに関する不安や恐怖を抱きます。

さらに、ネット上の集団的なリンチやコミュニティからの排除が起こることもあります。

このように、2ちゃんねるでのトラブルにより、ユーザーや書き込みの対象となった被害者に、精神的な苦痛をもたらすことがあります。

理由②信頼の低下

誹謗中傷対策をすべき理由の2つ目は、信頼の低下です。

誹謗中傷が頻繁に行われる環境では、健全な議論や意見交換が行われず、コミュニケーションの質が低下し、ユーザーの信頼が低下する可能性があります。

また、書き込まれた内容が真実でない場合も、書き込みの対象となった企業、人物、商品、店舗などは、懐疑的な目を向けられることにもなります。

信頼性を重視するユーザーにとって、トラブルの多い2ちゃんねるは、全体的なの信頼性を低下させる原因となります。

理由③悪影響の拡大

誹謗中傷対策をすべき理由の3つ目は、悪影響の拡大です。

2ちゃんねるは多くのユーザーが参加する掲示板であるため、そこで起こるトラブルや批判は、あっという間に広く拡散されることがあります。

特定の個人や団体への誹謗中傷やデマは広まりやすく、風評被害や社会的な影響を与えることがあり、個人や企業の評判や信用に悪影響を及ぼす可能性があります。

また、一部のトラブルや炎上により、意見の対立や分断が助長されることがあります。特定のテーマやグループに対して攻撃的な書き込みが行われ、それに反発するユーザーが集まることで、社会的な対立が激化する場合もあります。こういったトラブルに巻き込まれることで、精神的な苦痛が生じることがあるでしょう。

さらには、誹謗中傷が法的な規制に抵触する場合、運営者や関与したユーザーが法的な責任を問われる可能性もあります。

2ちゃんねるの誹謗中傷対策のポイント

さまざまなトラブルに巻き込まれることを防ぐためにも、2ちゃんねるの誹謗中傷対策は重要です。

トラブルは、2ちゃんねるの匿名性の高さとユーザーの多さ、管理体制が緩やかさが起因しています。

最近の2ちゃんねるにおいては、一部のトラブルを避けるための取り組みが進められていますが、自社や個人が誹謗中傷に該当する書き込みを投稿されないように、また万が一誹謗中傷に遭ってしまったときは、以下のような対策のポイントをしっかりと理解しておくべきでしょう。

書き込みで反論しない
情報発信する
監視と早期対応

詳しく見ていきましょう。

ポイント①書き込みで反論しない

ポイントの1つ目は、書き込みで反論しないことです。

誹謗中傷や攻撃的なコメントに対して安易に反論してしまうと、逆に誹謗中傷がエスカレートすることがあります。

誹謗中傷のあるコメントは、反論せずに無視することが対策の1つです。

また、専用フォームより、管理者へ削除要請することもできます。「削除ガイドライン」に該当すれば、削除されるケースもあります。

ポイント②情報発信する

ポイントの2つ目は、情報発信することです。

自社の公式WebサイトやSNSを活用して、正確な情報を発信することで、情報の透明性や顧客とのコミュニケーションを重視し、誤解やデマの発生を予防できます。

また、自社に関連するコミュニティやフォーラムに積極的に参加することも1つの方法です。誹謗中傷を受けやすい状況ではなく、建設的な議論や情報交換が行われる場に参加することで、自社の評判や信頼性を高めることができます。

ポイント③監視と早期対応

ポイントの3つ目は、監視と早期対応です。

2ちゃんねるの自社に関連するスレッドや書き込みを常に監視し、誹謗中傷などの問題が発生した場合には早急に対応することが重要です。問題の発見と対応が迅速にできれば、拡散を抑制することができます。

モニタリングツールを活用することで、自社の名前や商品名などのキーワードを常に監視することができます。

社内で対応体制を整え、担当者を設置して、迅速な対応ができるようにしておくことをおすすめします。

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2ちゃんねるの誹謗中傷対策の相談先

2ちゃんねるにおける、企業や個人の誹謗中傷対策は、以下のような外部に相談・依頼することもできます。

警察
弁護士
誹謗中傷に強い専門業者

それぞれを、以下で紹介していきます。

相談先①警察

相談先の1つ目は、警察です。

誹謗中傷が法的な規制に抵触する場合、警察に相談することも選択肢の1つです。

名誉毀損罪や侮辱罪などの違法性があれば、刑事告訴を検討することもできます。

被害者は警察に相談する場合、被害の証拠となる書き込みのスクリーンショットなどを保存し、警察へ相談します。

証拠とともに被害の状況を説明し、警察が違法性を認めた場合は、刑事告訴をするために、警察と協力して違法行為を行った者を特定し、法的な手続きを進めます。

相談先②弁護士

相談先の2つ目は、弁護士です。

誹謗中傷が法的な規制に抵触する場合、もしくは抵触するか分からない場合、弁護士に相談するのも良いでしょう。

弁護士に相談することで、誹謗中傷に関する法的な権利や法的手段について、適切な助言を受けることができ、法的な選択肢やリスク、可能性を説明し、最善のアクションプランを提案してくれます。

また弁護士は、誹謗中傷を書き込んだ相手との交渉も可能であるため、適切な法的戦略によって被害の最小化や解決策の探求が行えます。

必要な場合には、刑事告訴や民事訴訟の手続きのサポートも可能です。

相談先③誹謗中傷に強い専門業者

相談先の3つ目は、誹謗中傷に強い専門業者です。

専門知識と実績のある誹謗中傷対策に強い専門業者に相談することで、その状況に合った適切な対策を提案してくれるでしょう。

法的な対応を必要としておらず、誹謗中傷の将来的な予防を行いたい場合も、専門業者への依頼がおすすめです。

専門業者は、被害の特徴や心理的影響を理解した上で、誹謗中傷対策や信頼回復の方法についての対策と予防策を具体的にアドバイスします。

また、ネット上のモニタリングツールを有している専門業者に依頼することで、被害が拡大しないための監視と早期対応が可能になります。

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2ちゃんねるの誹謗中傷対策は実績ある専門業者へ！

2ちゃんねるは、これまで日本のネットカルチャーやインターネットミームを牽引してきました。しかし一方で、「匿名性が高い」という特徴から、誹謗中傷や不適切な内容の書き込みが数多く発生してきたのも事実です。

2ちゃんねるでの誹謗中傷を防ぐには、未然防止・早期発見・早期対応に努めることが、とても重要です。

ネット上の監視は、自動ツールを利用することで、24時間365日手間をかけずに行うことができます。

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まとめ

この記事では、2ちゃんねるの概要・トラブル事例・誹謗中傷を対策をすべき理由・具体的な誹謗中傷対策などについて、詳しく解説しました。

2ちゃんねるは、その匿名性の高さから、数多くの誹謗中傷に該当する書き込みが見られます。2ちゃんねるのユーザーでなくても、その対象になり得るのです。

2ちゃんねるの誹謗中傷被害に遭うことを防止するためには、未然防止・早期発見・早期対応に努めることです。

早期発見のためには、「監視ツールの導入」はとても有効です。

ネット上を24時間365日自動で監視ができるツールを導入することで、誹謗中傷リスクをいち早く発見し、トラブルの火種の早期対応ができるようになるでしょう。

投稿者プロフィール

デジタルリスク施策部: 誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。