SNSや口コミサイトなどへの投稿を匿名で行うことができるようになっている現在、個人が炎上する事態も数多く起きています。
炎上は自然と沈静化することもありますが、軽はずみな投稿や情報発信によって、個人への誹謗中傷、風評被害が起こりやすくなっているのは事実です。
そこでこの記事では、個人に対する風評被害が起こり得る場所・事例・影響・対策などについて、詳しく解説していきます。
「SNSで炎上してしまった。自分で解決できる？」
「口コミサイトで個人への名指しの指摘がある。何とかできる？」
「個人の風評被害の相談にのってくれるところはある？」
という疑問の声にお応えしますので、ぜひ最後までご覧ください。
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目次
個人に対する風評被害が起こり得る場所
個人に対する風評被害が起こり得るネット上の場所は、以下の通りです。
- SNS
- インターネット掲示板
- 口コミサイト
それぞれを見ていきましょう。
SNS
個人に対する風評被害が起こり得る場所の1つ目は、SNSです。
X（旧：Twitter）・Instagram・TikTokなどのSNSは、個人に対する風評被害が特に起こりやすいです。
匿名でも投稿ができるこれらのSNSは、誤解の情報や悪ふざけの投稿であっても、瞬時に拡散するリスクが高いからです。また、一度拡散された情報を修正・削除することは難しいため、拡散を止めにくいのも原因でしょう。
特にX（旧：Twitter）はユーザー数が多く、フォロワーの反応（いいね・リツイート・コメント）によって、ツイートが不特定多数の人の目に触れやすい構造です。そのため、炎上や個人への風評被害も起こりやすい媒体となっています。
インターネット掲示板
個人に対する風評被害が起こり得る場所の2つ目は、インターネット掲示板です。
「5ちゃんねる」「2ちゃんねる」などに代表されるインターネット掲示板は、本名以外のユーザー名を用いて投稿することができ、誤解を招く情報やウソの情報が拡散されるリスクがあります。
特に意見が二分されるような議論が掲示板上で行われている場合は、乱暴な言葉で相手を批判している状況もよく見られます。
また「2ちゃんねる」などで個人が誹謗中傷され、裁判で損害賠償が認められたケースも多く、個人に対する誹謗中傷・風評被害が頻繁に発生しています。
口コミサイト
個人に対する風評被害が起こり得る場所の3つ目は、口コミサイトです。
「Google口コミ」「食べログ」「転職会議」などの口コミサイトは、一般ユーザーが商品やサービスについての評価や感想を投稿できるものなので、SNSやインターネット掲示板と比べると、個人が風評被害に遭う危険性は少ないです。
一方、口コミで店舗スタッフを名指しして批判したり、企業の個人が特定できるような口コミ内容が投稿されたりするケースも増えています。
サイトによっては「個人が特定できるような投稿は削除する」というガイドラインを設けており、AIなどを利用して自動で削除されるようになっていますが、AIの精度が完全ではないので、削除依頼を行わないと削除されないケースも多いです。
個人に対する風評被害の事例
では、実際に起こった個人に対する風評被害の事例と原因を見ていきましょう。
事例①本人の不適切な行動
個人に対する風評被害の1つ目は、本人の不適切な行動です。
飲食店のアルバイト従業員が、店内の食洗機に入ったり、食器を使ってふざけたりしている写真がSNSに投稿されました。それを不快に感じたユーザーによって非難が殺到し、店舗側から損害賠償を求められました。
それだけでなく、本人への誹謗中傷も相次ぎ、自宅や電話番号なども特定され、本人の家族までもが巻き込まれる事態となりました。
軽い気持ちの悪ふざけが、店舗への風評被害、本人への誹謗中傷につながった事例です。
事例②第三者による個人情報の拡散
個人に対する風評被害の2つ目は、第三者による個人情報の拡散です。
学生が日常生活についてSNSで投稿した際、撮影した写真や投稿内容から、住んでいる場所・通学先などが、第三者によって特定されてしまいました。
さらに、生活範囲を特定したことを本人に伝えて脅迫したり、ストーカーしたりと、実被害にまでつながりました。
このように、第三者によって個人情報が特定・拡散され、風評被害につながる事例も多く発生しています。
事例③意見の相違による議論の激化
個人に対する風評被害の3つ目は、意見の相違による議論の激化です。
インターネット掲示板で意見の相違があり、徐々に議論が激化し、感情的な言葉を並べて罵倒するなどの誹謗中傷が発生しました。
もともとは小さな意見の相違であっても、当事者同士が感情的になると、冷静な判断が難しくなり、その他のユーザーにも影響が及びます。
相手への脅迫や、ウソの情報の拡散による風評被害が広がった事例も多いです。
事例④有名人への悪口
個人に対する風評被害の4つ目は、有名人への悪口です。
SNSに有名人に対する悪口を投稿し、それが拡散されたことにより、その有名人のファンなどによって投稿者が誹謗中傷を受けた事例があります。
有名人は影響力を持っているため、軽はずみな悪口が拡散されると、多くの人々の感情に触れ、何倍にもなって悪影響が返ってくるケースは多いです。
事例⑤誤解によるネガティブな口コミ
個人に対する風評被害の5つ目は、誤解によるネガティブな口コミです。
クリニックで、経営者である院長が真摯に診察をしたにも関わらず、患者によってネガティブな口コミを投稿されました。
患者は体調が悪い上に、大きな病気の疑いなどのを診察され、心の不安を感じました。その不安が、クリニックに対する小さな不満とつながり、院長を名指しして「⚪︎⚪︎クリニックの院長はほとんど診察をしていないのに病気だと決めつける」とネガティブな口コミ投稿としてぶつけられました。
このように、口コミサイトなどに投稿されるネガティブな口コミは、経営者側が意図しない誤解によるものも多いのです。
個人に対する風評被害の影響
個人に対する風評被害が及ぼす影響は、以下の通りです。
- 社会的信用の低下
- 人間関係の悪化
- 精神的なダメージ
それぞれを詳しく見ていきましょう。
影響①社会的信用の低下
個人に対する風評被害の影響の1つ目は、社会的信用の低下です。
個人への風評被害が広がることで、その人自身に対する信頼が失われる場合があります。それが個人の事業やキャリアに影響を与える場合は、経済的な損失に発展する可能性もあります。
また、金融機関の融資が受けられなくなったり、クレジットカードの審査が通らなくなったり、他社との取引が打ち切られたりする可能性もあります。
影響②人間関係の悪化
個人に対する風評被害の影響の2つ目は、人間関係の悪化です。
風評被害によって個人の評判や信用が傷つくと、周囲の人々からの信頼を失い、人間関係が悪化する場合があります。
また、他の人々その個人を避けるようになったり、敵対的な態度を取る場合もあります。
これは、仕事上の人間関係、プライベートでの人間関係において起こりえます。
影響③精神的なダメージ
個人に対する風評被害の影響の3つ目は、精神的なダメージです。
誤った情報や中傷が拡散され、風評被害にさらされることは、精神的なストレスや不安を感じることにつながります。
また、風評被害によって周囲の人々から避けられたりする場合、本人は孤立感や孤独感を感じる可能性があります。
これが続くと、うつ病や不安障害などの精神的な問題のリスクが高まり、精神的な健康にも悪影響を与えます。
個人ができる風評被害対策
個人が風評被害に遭っている場合、自分でできる対策はあるのでしょうか？個人ができる風評被害対策を以下に挙げます。
- 反論せずに沈静化を待つ
- 投稿の削除依頼する
- 専門業者・弁護士・警察に相談する
1つずつ解説します。
対策①反論せずに沈静化を待つ
個人ができる風評被害対策の1つ目は、反論せずに沈静化を待つことです。
悪い風評に対して、反論せずに沈静化を待つことも、対策の1つです。時間が経過することで、人々の関心が薄れる場合があります。
しかし、効果は限定的と考えられており、深刻な風評被害の場合は、時間の経過だけでは問題が解決する訳ではありません。積極的な冷静な情報発信などが、効果的になる場合があります。
対策②投稿の削除依頼する
個人ができる風評被害対策の2つ目は、投稿の削除依頼をすることです。
風評被害のもととなる、SNS・掲示板・口コミ投稿を削除することは、風評被害の原因の根本を断つという意味で有効です。
投稿を削除するためには、それぞれの媒体の規約に沿って、削除依頼を行います。以下に、各媒体の削除依頼方法の例を挙げます。
- X（旧：Twitter）
→ツイート上部の端の三点リーダーから、［ポストを報告］を選択。ツイート内容が禁止事項に該当していた場合は、削除または投稿者に対する警告といった形で対応されます。 - 5ちゃんねる
→「削除要請板（重要削除対象専用）」「削除依頼板（通常削除）」の2つの削除依頼掲示板に必要事項を入力して削除依頼。審査に通れば削除されますが、フォームからの削除依頼は、送信した文面が公開スレッドに掲載されます。 - Google口コミ
→口コミ上部の端の三点リーダーから、［違法コンテンツを報告］を選択。Google社による審査が行われ、「Googleポリシー」に違反している判断されれば、削除対応されます。
詳細は、こちらの記事（▶︎Googleマップ口コミは自分で削除できる？その対策・方法とは？）で解説しています。
削除依頼に対して、対応が行われるかどうかは、サイトのポリシーや法的規定によって異なります。削除依頼を行っても、削除されないケースが多いのも現状です。
また、すでに拡散されてしまった風評は、原因となる1つの投稿を削除したとしても、被害をおさめることはなかなか難しいかもしれません。
対策③専門業者・弁護士・警察に相談する
個人ができる風評被害対策の3つ目は、専門業者・弁護士・警察に相談することです。
上記のように、個人の風評被害を解決するには、専門知識が必要になったり、精神的な苦痛が伴ったりします。
そこで、風評被害によって名誉毀損・プライバシー侵害・営業妨害など法的な問題がある場合は、弁護士・警察に相談することも解決への重要な手段です。
弁護士・警察への相談に心理的ハードルがある場合は、専門業者への相談が良いでしょう。誹謗中傷・風評被害対策に精通している専門知識が豊富な業者は、解決のためのさまざまな方法の提案が可能です。
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個人に対する風評被害は、その程度や被害の内容によっては、自分で対策を講じることはできます。
しかし、個人への風評被害が拡大している場合、自分で完全に解決に向かわせるのは、なかなか難しいのが現状です。なぜなら一度広まってしまった風評は、個人で消し去ることはできないからです。
インターネットが欠かせない現代で起きている風評被害は、専門知識が豊富な業者に相談をするのが、解決への一番の近道でしょう。
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まとめ
この記事では、個人に対する風評被害が起こり得る場所・事例・影響・対策などについて、詳しく解説しました。
インターネットだけでなく、SNS利用が当たり前になっている現代は、個人が風評被害に遭うリスクも大きい時代です。
自身のネットリテラシーを高めて風評被害に遭わないように留意することも必要ですが、万が一風評被害に遭ってしまったときの対策を知っておくことも非常に重要です。
風評被害が拡大してしまったときには、専門業者への相談で解決が早まります。ネガティブな風評は指数関数的に広まってしまう危険性が大きいので、一人で抱え込まずに、一刻も早く相談することをおすすめします。
投稿者プロフィール
- 誹謗中傷対策とWebマーケティングに精通した専門家です。デジタルリスク対策の実績を持ち、これまでに1,000社を超えるクライアントのWebブランディング課題を解決してきました。豊富な経験と専門知識を活かし、クライアントのビジネス成功に貢献しています。
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