「Tik Tokで誹謗中傷を受けてしまった、どうすれば良い?」
「Tik Tokで誹謗中傷を受けないようにするには?」
「そもそも、Tik Tokで誹謗中傷を受けやすいのはなぜ?」
今回は動画プラットフォーム「Tik Tok(ティックトック)」で誹謗中傷を受けた時の解決策や被害事例、誹謗中傷が起きやすい理由についてご紹介します。
10代〜20代前半の若いユーザーも多く、身近な大人に相談できずに悩んでいる方も多いかと思います。今すぐ自身でできる解決方法や無料の相談窓口についても紹介していますので、ぜひ参考にご覧ください。
https://blitz-marketing.co.jp/column/1758/
https://blitz-marketing.co.jp/column/3497/
Tik Tok(ティックトック)で誹謗中傷が起きやすい理由
まずはじめに、Tik Tok(ティックトック)で誹謗中傷が起きやすい理由についてご紹介します。
理由①再生数を伸ばすために過激な投稿をするアカウントが多い
全世界の月間アクティブユーザー数が10億人を超える「Tik Tok」(2021年時点)。
流行の兆しが見えた初期の頃は、若者の口パク動画やダンス動画がメインコンテンツとなっていましたが、近頃はInstagramやYoutubeでもハウツー系動画が人気となり、幅広い世代が利用しています。
現在はビジネスツールの一つとなったことから20代〜40代のユーザー数が厚くなっていますが、2018年〜2019年頃にかけては社会経験やインターネットリテラシーの低い10代のユーザーが多かったことから、再生数を伸ばすために“より過激な”投稿をするアカウントが増加。ユーザー数の増加に比例し、炎上や誹謗中傷も相次ぎました。
理由②コメント欄のモラルが低い
Tik Tokが他の動画共有プラットフォームと大きく異なるポイントとして、全体的にコメント欄のモラルが低い点があげられます。理由は、ネットリテラシーの低いユーザー層が多い他、コメント数が多ければ多いほど拡散されやすいといったTik Tokそのものの特徴があげられます。
同じ動画投稿プラットフォームのYoutubeの場合、誹謗中傷が頻発しやすいアカウントは規制の対象になりやすいアルゴリズムが組み込まれており、いわゆる質の良いファンを集めるのもテクニックの一つになっています。また、アカウントごとに投稿禁止ワードを設定できるため、投稿者自身が受け取りたくないキーワードや、他のユーザーを不快にさせるようなキーワードを自動で非公開にできるのです。
Tik Tokでも同様のコメント制限が可能なのですが、多くのアカウントはそれを実施しません。なぜなら、先ほどご紹介した通りTik Tokが拡散されるアルゴリズムの重要な要素にコメント数の多さが組み込まれているからです。
理由③炎上目的のユーザーが多い
理由②でご紹介したように、Tik Tokではフォロワー数よりもコメントの賑わいが拡散される仕組みとなっているため、炎上目的で動画を投稿するユーザーが多い傾向があります。うっかりモラルの低い動画をあげてしまった、というよりは、自ら誹謗中傷を受けるために投稿するユーザーが多いということです。
YoutubeやInstagramには『有名になりたいけど、それは心の内に秘めて活動する』という風潮があるのに対し、Tik Tokでは『有名になりたい』とダイレクトに訴える風潮があり、ハッシュタグにも顕著に出ています。
Tik Tok(ティックトック)で誹謗中傷を受けた時の対策・解決策5つ
Tik Tok(ティックトック)で誹謗中傷を受けた時の解決策は、次の5つが挙げられます。
- Tik Tokで制限・報告する
- 弁護士に相談する
- マーケティング会社に相談する
- 最寄りの警察署に相談する
- 誹謗中傷相談窓口に相談する
それでは一つずつ見ていきましょう。
解決策①Tik Tokで制限・報告する
自身の投稿でのコメント欄で誹謗中傷がひどくなっている場合は、まずコメントの書き込みに制限をかけましょう。これ以上被害を大きくしないためです。特定のアカウントからのコメントで誹謗中傷を受けている時は、該当のコメントを長押しタップし「報告する」に進みます。
第三者の投稿によって誹謗中傷を受けている場合は、動画のシェアボタンから「報告する」に進み、報告することが可能です。
Tik Tokのコミュニティガイドラインでは、Tik Tokで許容していないコンテンツについて詳しく解説されています。
どこから報告すれば良いかわからないという方は、下記の問題報告ページよりTik Tokへ連絡しましょう。
各種問い合わせ窓口は下記よりアクセスできます。
個人情報の流出など、プライバシーにまつわる問題で悩まれている方は下記のページから報告することも可能です。
解決策②弁護士に相談する
「誹謗中傷をしてくるアカウントを特定したい」「民事・刑事での解決を希望する」といった場合は、弁護士に相談するのが適しています。誹謗中傷被害に強い弁護士事務所を選んでください。
誹謗中傷をしてくるアカウントが匿名で身元がわからないのであれば、開示請求を実施する必要があります。投稿者の開示請求はプロバイダにログが残っているうちに行動を起こしていかなければならないので、スピーディな対応が求められます。
Tik Tokで開示請求を実施する際の費用は着手金や成功報酬を合わせて100万円前後となりますが、投稿者の特定に成功すればかかった費用を相手に請求できるケースがほとんどです。
解決策③マーケティング会社に相談する
誹謗中傷の被害がTik Tok内におさまらず、まとめサイトに掲載されたり、個人情報が流出している場合は、マーケティング会社で対策を打って収束を目指します。
マーケティング会社はGoogleなどの検索エンジンでネガティブな情報が上位表示されないよう、さまざまな手段を使って誹謗中傷を鎮火させることができます。このような対策は「逆SEO」と呼び、高度なWebマーケティングの知見と経験、スキルを要します。
弊社BLITZ Marketingは誹謗中傷に強みを持つマーケティング会社で、ご予算や被害内容に応じてベストなご提案をしております。ご相談は何度でも無料ですので、ぜひお気軽にご連絡ください。
逆SEOの詳しい情報はコチラ▶︎
誹謗中傷対策の費用相場はコチラ▶︎
解決策④最寄りの警察署に相談する
「個人情報が晒されて日常生活で支障が出ている」「ストーカー被害に合っている」など、実生活で困難が生じている場合は、被害状況がわかる証拠を集めた状態で最寄りの警察署に相談してください。
個人情報が晒されているだけでは警察もアクションを起こせません。被害が出ていなければ捜査に踏み出せないからです。被害が出ていない状態であれば、弁護士やマーケティング会社をパートナーにつけて解決を目指すのが最善の策でしょう。
とは言え、万が一の状況に備えて誹謗中傷の証拠はスクショして保管しておくと安心です。
解決策⑤誹謗中傷相談窓口に相談する
「未成年で保護者に相談できない」「専門家に依頼するお金がない」という場合は、一人で抱え込まず、国や自治体が運営している誹謗中傷の相談窓口で相談ができます。
相談は匿名ででき、電話の他にメールやLINEでも可能な窓口があります。
SNSで知り合った人とリアルで会い事件に巻き込まれるケースも多発していますので、「信頼しても良さそう」と思っても、決して見ず知らずの人に相談してはいけません。必ず行政が運営している窓口に相談するようにしましょう。
【事例】Tik Tok(ティックトック)でおきた誹謗中傷被害
最後に、Tik Tok(ティックトック)で実際におきた誹謗中傷被害の事例をご紹介します。
- 過激な投稿で身バレし誹謗中傷
- 著作権違反だと判明し誹謗中傷
個人の特定を防ぐため、内容をボカしてご紹介します。
悩まれている方やTik Tokで誹謗中傷を予防したい方は、ぜひ参考にされてください。
事例①過激な投稿で身バレし誹謗中傷
ある女性Aさんは、得意なダンスを活かしてTik Tokで活動していました。再生回数が思うように伸びず、ある時から露出度の高い服装で投稿を行うようになり、再生回数がどんどん伸びていきます。
「露出が多ければ再生が伸びる」と味を占めたAさんはどんどん露出を増やしていき、とても際どい過激な投稿をしていまいます。投稿者があるジャンルのダンス経験者だったことと、部屋の背景に映り込んでいる学校の制服から個人が特定されてしまい、個人情報の流出と誹謗中傷が発生してしまいました。
事例②著作権違反だと判明し誹謗中傷
イラストレーターのBさんは、Tik Tokで自身の作った作品を紹介していました。普段どのようにイラストを作成しているのかという様子を動画で紹介したところ、有名人の写真などインターネットから拾ってきた画像をなぞり、オリジナル作品として販売していたことが判明。
既存の作品をなぞって描く手法をトレース(またはトレス)と呼ぶのですが、トレースしたものを自身の作品と名乗って公開・販売すると著作権の侵害に該当するとして、誹謗中傷、炎上が発生しました。
【まとめ】Tik Tok(ティックトック)で誹謗中傷を受けた時は投稿の削除も検討に
一度Tik Tokにアップしたコンテンツはすでに誰かによってスクリーンショットを取られていたり、デジタルタトゥーとして残り続けるものだと覚悟し、その先の解決策を見つけていくのが賢明でしょう。
まずはTik Tok内でコメントを制限し、Tik Tokの運営に報告してください。アカウントはいくらでも作り直せますし、やり直せます。身の安全を優先して誹謗中傷のあった投稿を削除したり、アカウントを削除することも検討してください。
民事や刑事での解決を目指すのであれば、コメントやアカウントを削除する前にスクリーンショットなどで証拠を残しておくのも忘れないように注意したいところです。