サイバーブリングとは、オンライン上のいじめを意味し、「ネットいじめ」とも言われます。インターネットやSNSの利用があたり前になる中で、サイバーブリングの被害も多くなってきています。
サイバーブリングは、子どもだけに起こっていることではありません。人間関係によるトラブル、SNS上の意見の相違、企業内のハラスメントなど、企業や地域などのあらゆる場所で、さまざまなことが発端となり、深刻化しています。
サイバーブリングを防ぐためには、正しい知識を持って未然に防ぐこと、早期発見して早期対応することがとても重要です。
「サイバーブリングとは？」
「サイバーブリングの事例は？」
「サイバーブリングを防ぐための対策は？」
という疑問・お悩みの声に応えるため、この記事では、サイバーブリングの概要・具体的事例・防ぐための対策などについて、詳しく解説します。
プライバシーや人権侵害が含まれる内容が多いため、なかなか表に出てきにくい問題ですが、インターネットユーザーであれば誰もが巻き込まれる可能性があります。そのため、サイバーブリングについてしっかりと理解しておくことが大切です。ぜひ最後までご覧ください。
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サイバーブリングとは？
サイバーブリング とは、「cyber（デジタル・ネットワーク）＋ bullying（いじめ）」という言葉の組み合わせである通り、オンライン上で起きるいじめのことを意味します。
オンライン上の交流は、SNS・メール・チャット・ネットゲーム・動画配信サイトなどの媒体で行われますが、直接顔をあわせてコミュニケーションをとっている訳ではありません。発信者の顔が見えにくいことから、相手を傷つける言葉を投げつけたり、嫌がらせをしたりすることに対して、罪悪感を感じにくいという特性もあります。
ネット上で始まったいじめが、オフラインの場で継続されることもあります。例えば「SNSで悪口を投稿された学生が、実際の学校生活でも無視される」などのケースは数多く発生しています。
サイバーブリングは、スマートフォンなどのデバイスがあれば、場所・時間帯に関係なく行われる可能性があるのも、サイバーブリングが多くなっている要因の1つです。
サイバーブリングは、相手を傷つけるだけでなく、多くの人に心理的ダメージや社会的な影響を与えることもあります。今や、大人・子どもに関わらず、世界中で発生している深刻な問題だと言えるでしょう。
また、企業に対するハッキングなどのサイバー攻撃、社内メール・SNS上のハラスメントも、サイバーブリングに含まれます。
サイバーブリングの具体的な事例
では、サイバーブリングは具体的にどういった事例が起きているのでしょうか？
いくつかの事例を、以下に挙げます。
- 顔が見えない相手からの誹謗中傷
- 加工した画像の拡散
- 虚偽の拡散
- なりすまし
- ストーキング
それぞれを詳しく解説します。
事例①顔が見えない相手からの誹謗中傷
サイバーブリングの事例の1つ目は、顔が見えない相手からの誹謗中傷です。
オンライン上では、顔が見えない相手との交流が可能なため、特定できない相手から誹謗中傷を受けることもあります。
例えば、以下のような事例です。
- SNS上で「ウザイ」「キモイ」などといったことを書き込まれる
- LINEグループなどの特定の人だけが見られる場所で容姿・性格などを揶揄される
- SNSやブログに、他の人には知られたくない恥ずかしい情報を晒される
ネット上の誹謗中傷は、書き込んだ相手が特定できない恐ろしさがあります。相手を特定するのも、とても困難です。
事例②加工した画像の拡散
サイバーブリングの事例の2つ目は、対象人物の写真に対し、悪意のある加工を行って拡散することです。
例えば、顔写真とヌード女性の体を合成した写真が作られ、SNSで拡散されたケースがありました。
技術が進み、誰でも違和感なく画像加工ができるようになっていることもあり、こういったサイバーブリングの事例は急増しています。
画像は、テキストに比べて目に入ったときのインパクトが大きく、印象も残りやすいため、拡散もされやすいです。さらに、加工された画像であるかどうかを見極めるのも困難です。
事例③虚偽の拡散
サイバーブリングの事例の3つ目は、虚偽の拡散です。
いくら事実無根の虚偽の投稿でも、一度拡散が始まってしまうと、誰にも止めることはできません。さらにその投稿が目に入ると、正当性を疑う気持ちがあったとしても「明らかなウソである」と捉える人が少ないのも現実です。
虚偽の情報が拡散されることで、当事者だけでなく、その家族や友人まで影響が及ぶこともあります。
また、虚偽の拡散によって、組織的な仲間はずれや無視を助長するケースも多々起きており、職場や学校での人間関係に悪影響を与えています。
事例④なりすまし
サイバーブリングの事例の4つ目は、本人のふりをしてSNSアカウントなどを作り、勝手な内容を投稿するなりすましです。
なりすましアカウントを使って、他人に侮辱的なコメントを送ったり、虚偽の情報を拡散したりするのです。
なりすましの存在自体も不快な行為ですが、自分の意向とは関係ない内容が投稿され、それが誤解を招いたり炎上したりすると、被害者の心理的ダメージは計り知れません。
企業内でトラブルがあった時に、ある社員が同僚や上司に対して嫌がらせを行うために、SNSの偽のアカウントを作成する事例もありました。こういった行為は、相手を不快にさせるだけでなく、職場全体の雰囲気が悪化する事態にまで発展します。
なりすましは、ちょっとしたトラブルが原因で、被害者と関係が近い人物が行うケースが多い傾向があります。
事例⑤ストーキング
サイバーブリングの事例の5つ目は、インターネットを利用して、特定の人物をつけ回すように追跡したり、プライバシーを侵害するストーキングです。
例えば、以下のような事例です。
- 被害者の個人情報を収集し、SNSやメールで嫌がらせを送りつける
- 被害者の居場所や行動を監視する
- 匿名掲示板などで被害者を中傷する
ネット上で集めた情報をもとにして、ストーカーが被害者を襲ったり、殺害する事例も発生しており、近年重大な問題となっています。
ネット上では自分自身を偽装することが容易であるため、ストーキングをする犯人を特定することも難しいことも多いです。
サイバーブリングを防ぐための対策
さまざまな被害が発生しているサイバーブリングですが、これを防ぐための対策は以下の通りです。
- 情報モラル教育の徹底
- プライバシー設定を見直す
- 相談場所の確保
- ネット監視
1つずつ、見ていきましょう。
対策①情報モラル教育の徹底
サイバーブリングを防ぐための対策の1つ目は、情報モラル教育の徹底です。
情報モラル教育とは、インターネットをはじめとする情報技術を正しく利用するための道徳的なルールや常識を身につける教育のことです。
サイバーブリングが発生する原因の一つは、利用者の倫理観の欠如によるものです。このため、情報モラル教育を徹底することで、サイバーブリングを未然に防ぐことができます。
また情報モラル教育は、インターネット上の情報リテラシー・プライバシー保護・著作権保護など、多方面の正しい知識を身につけることができます。そのため、サイバーブリングに関わらず、さまざまなオンライン上のトラブルを回避するための知識を得ることができます。
情報モラル教育は、学校・家庭だけでなく、企業も積極的に取り入れることが重要です。SNS利用についてのガイドラインを策定するなど、社員に対して適切な啓蒙活動を行いましょう。
情報モラル教育の徹底することで、自分自身がサイバーブリングに「加担しない・巻き込まれない」ための知識を身につけることができます。
対策②プライバシー設定を見直す
サイバーブリングを防ぐための対策の2つ目は、SNSなどのプライバシー設定を見直すことです。
プライバシー設定が不適切である場合、個人情報やプロフィールが誰でも閲覧可能となり、その情報が利用されてサイバーブリングのきっかけとなることがあります。
具体的には、以下のようなプライバシー設定の見直しが有効です。
- SNSのプロフィールの見直し
→SNSで公開しているプロフィール情報を見直し、必要な情報のみ公開するようにしましょう。例えば、住所・電話番号などの個人情報は非公開にすることが重要です。 - SNS投稿の公開範囲の設定
→SNS投稿の公開範囲は、「友達のみ」「一部の友達のみ」などに限定公開することで、情報流出を防げます。 - ブロック機能の利用
→SNSには相手をブロックする機能があります。必要に応じ、嫌がらせをしてくる相手には、ブロック機能を利用しましょう。 - パスワードの強化
→SNSに関わらずアカウント作成をする時は、強固なパスワードを設定しましょう。他人には知られないようにし、定期的な変更も必要です。
子どものスマホ利用に関しては、国からの要請を受けた各携帯電話事業者によって、フィルタリング（違法・有害な情報の接触から守り、安心・安全なインターネット利用をサポートする）サービスの提供が進められています。
対策③相談場所の確保
サイバーブリングを防ぐための対策の3つ目は、相談場所の確保です。
「もしかしたらネットトラブルの始まりかも？」と思ったときに、すぐに相談できる場所を知っておくことは、とても重要です。
自分だけで抱えずに適切な場所に相談し、早期対応することで、被害が大きくなる前に解決に向かうことも多いです。
【参考】ネットトラブルの相談先
対策④ネット監視
サイバーブリングを防ぐための対策の4つ目は、ネット監視です。
子どもがSNSなどを利用する場合、保護者や教育者がネット上を監視することは、ある程度の抑止力になります。
例えば、いじめを行う側がSNS上で相手を誹謗中傷する場合、保護者や教育者がその投稿を発見できれば、早期に問題に気づくことができ、対処することができます。
しかし、過剰な監視はプライバシーや人権の侵害につながるため、適切な範囲で行う必要があります。
企業などの場合は、ネット上のコミュニケーションを監視する体制を整備し、社内ハラスメントの監視を担当するチームを設置することも有効でしょう。
また、社員が社内ハラスメントを目撃した場合には、匿名での報告が可能なシステムの導入や、社員が相談しやすい相談窓口の設置などの体制整備も重要です。
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サイバーブリングは未然防止・早期発見・早期対応が重要！
ネットいじめ・社内ハラスメント・サイバー攻撃などにつながるサイバーブリングは、プライバシーや人権侵害の内容が含まれることが多いため、被害を受けていても、なかなか発覚しにくいのが実情です。
一方でサイバーブリングは、未然防止・早期発見・早期対応に努めることが、何よりも重要です。
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まとめ
この記事では、サイバーブリングの概要・具体的事例・防ぐための対策などについて、詳しく解説しました。
サイバーブリングは、被害を受けている人が表に言い出しにくいというケースも多くあり、なかなか表沙汰にならないので、被害も大きくなりがちです。
しかし、サイバーブリングの解決に何より重要なことは「未然に防ぐこと・早期発見すること・すぐに対応すること」です。
情報モラル教育の徹底や実際に利用しているSNSやデバイスのプライバシー設定を見直すと同時に、早期発見のための「監視ツールの導入」はとても有効でしょう。
ネット上の監視を24時間365日人の手で行うことは不可能ですが、自動でネット監視ができるツールを利用することで、リスクをいち早く発見し、トラブルの火種の早期対応ができるようになります。