誹謗中傷対策

ネットでいじめられた場合の対処方法とは?今すぐできる6つの対処方法を徹底解説!

小学生や中学生もスマートフォンを所有するようになった現在は、インターネット上のいじめが問題視されています。嫌がらせのメールが送られてきたり、SNSで誹謗中傷の投稿をされたりといじめの種類は様々です。

もしも、自分の子どもがインターネット上でいじめられている場合はなるべく早めに対処していきたいところですが、「どのように対処していけば良いのか分からない」という人も多いかと思います。

そのような方のために、この記事ではインターネット上でいじめをされた場合の対処方法について具体的にまとめましたので、ぜひ参考にしてみてください。

ネットイジめの被害に遭ってしまった場合の対処方法を徹底解説!

対処法1:いじめをされたということが分かる証拠を集める

インターネット上でいじめをされた場合は、学校や警察など様々な場所に相談していくのですが、いじめられたという証拠がなければどこに相談したとしても取り合ってくれません。そのため、まずはインターネット上でいじめをされたということが分かる「証拠」を集めましょう。

証拠に関してですが、いじめられたということが分かればどのような証拠でも構いません。例えば、誹謗中傷のメールが送られてきた場合はそのメールを削除せず保存しておくだけでも証拠として扱われますし、SNSでイジメられた場合はその個所をスクリーンショットしておくだけでも証拠として扱われます。

証拠として扱われるかどうか分からないというものでも、勝手に削除せず、なるべく保存しておきましょう。ただし、最近は画像や動画の加工が簡単に出来るようになりましたので、デジタル上での証拠だけだと加工を疑われてしまう場合もあります。

そのため、余裕があればコンビニや家庭のプリンターを使って、「紙」としても証拠を保存しておきましょう。

対処法2:被害者が通っている学校に相談・連絡する

インターネット上でいじめをされたという証拠を集めた場合、次は「学校に相談」しましょう。実は、子ども同士のいじめは加害者を特定しやすいという特徴があります。

なぜなら、基本的に加害者は同じ学年の誰か、もしくは同じクラスの誰かであることが多いからです。もちろん、同じ学年、又は同じクラス以外の人が加害者だったという実例もありますが、そのようなことは稀です。

そうなると警察や弁護士など外部の専門家に相談するよりも、被害者の学校での過ごし方や人間関係などを間近で見ている学校に相談した方が良いと言えます。学校は、被害者の学校でも過ごし方や人間関係などを詳しく知っているので、他の機関に相談するよりも素早い解決が見込めるというメリットもあります。

対処法3:いじめ専門相談窓口に相談・連絡する

インターネット上でいじめをされるというのは、頻繁に起こるものではないのでいじめられてしまったという場合は「どのように対処すれば良いのか分からない」という人も多いかと思います。そのような人は、いじめ専門相談窓口に電話やメールをしてアドバイスを貰うようにしましょう。

例えば、以下のような相談窓口が存在します。

いじめ専門相談窓口に相談するメリットは、専門家のアドバイスを無料で聞くことが出来ることです。いじめ専門相談窓口で対応してくれるスタッフは、数々のいじめ相談に対応してきていますので、長年培われた知識や経験から適切なアドバイスをしてくれます。

今やるべきことや今後やるべきことなど、適切なアドバイスをしてもらえるので「いじめの対処方法が分からない」と困っている場合は、気軽に連絡してみましょう。

対処法4:悪質な投稿がされているサービスに対して削除依頼を出す

SNSやネット掲示板などに悪質な投稿をされていじめられたという場合は、悪質な投稿がされているサービスに対して書き込みの削除依頼を出しましょう。特にSNSは「拡散力が強い」という特徴があります。

1日あれば、数百人はもちろん、数千人に一つの情報が拡散されてしまう場合もあります。さまざまな人に情報が拡散されてしまうと「○○学校に通っているAさんはいじめられているらしいよ」「○○学校のAさんは○○らしいね」という噂が生まれ、新たないじめが発生してしまうこともあります。

こうなってしまうと、対処が難しくなってくるのでなるべく早めに悪質な投稿がされているサービスに対して投稿の削除依頼を出しましょう。削除依頼の出し方は、サービスによって多少異なりますが基本的には以下の手順で削除依頼を出すことが出来ます。

サービスに対して悪質な情報の削除依頼を出す方法

  1. サービスのアプリや公式サイトにアクセスする。
  2. お問合せフォームを開く。
  3. 必要事項を記入して送信する。
  4. 削除依頼完了。

対処法5:損害賠償請求を考えている場合は弁護士に相談する

インターネット上でいじめをされたという場合は、弁護士に相談してみるというのも対処方法の一つです。弁護士に相談するメリットは以下の通りです。

弁護士に相談するメリット

  • いじめの状況から今やるべきことを共に検討してくれる。
  • 法的観点から見た対処方法や今後の行動などを検討してくれる。
  • 無料相談を実施している弁護士事務所も多く、法律の専門家に無料で相談することが出来る。

インターネット上で発生したいじめの程度によっては、損害賠償金を請求することが出来ますので、弁護士に「損害倍請求をしたい」ということを伝えればその対応もしてくれます。損害賠償請求を望む場合は、基本的に以下の手順で物事が進みます。

  1. 弁護士と話し合いを行う。
  2. インターネット上でいじめた相手のIPアドレスとタイムスタンプを特定する。
  3. インターネット上でいじめた相手のプロバイダを特定する。
  4. 特定したプロバイダに対して裁判を起こし、いじめた相手の個人情報を開示してもらう。
  5. インターネット上でいじめた相手に対して損害賠償請求を求める裁判を起こす。

実際に損害賠償請求をするための行動を起こすと数十万円という費用がかかってきますが、専門的な視点からアドバイスや対応をしてくれるので、学校に相談しても解決が見込めないという場合は一度弁護士に相談してみましょう。

対処法6:犯人逮捕を検討している場合は警察に相談する

インターネット上で発生したいじめの程度によっては、相手を罪に問うことが出来る場合もありますので警察に相談してみるというのも対処方法の一つです。具体的には、以下のような罪に問える場合があります。

問える可能性がある罪の種類

  • 名誉毀損罪
  • 侮辱罪
  • 信用毀損罪
  • 脅迫罪

例えば、SNSに「〇組のAさんは先週、コンビニでカードを万引きしていた」という書き込みをされた場合は名誉毀損罪が成立することもありますし、「〇年のBさんは、気持ち悪すぎる!」という悪口をSNSに投稿された場合は侮辱罪が成立することもあります。

このように様々な罪に問える可能性があるので、いじめの程度がひど過ぎるという場合は、一度警察に相談してみましょう。

インターネット上でいじめをされた場合の対象方法まとめ

この記事では、インターネット上でいじめをされた場合の対象方法について具体的にまとめました。もう一度おさらいすると、インターネット上でいじめをされた場合の対象方法は以下の通りです。

インターネット上でいじめをされた場合の対象方法まとめ

  • いじめをされたということが分かる証拠を集める
  • 被害者が通っている学校に相談・連絡する
  • いじめ専門相談窓口に相談・連絡する
  • 悪質な投稿がされているサービスに対して削除依頼を出す
  • 損害賠償請求を考えている場合は弁護士に相談する
  • 犯人逮捕を検討している場合は警察に相談する

証拠がなければどこも取り合ってくれない可能性が高いので、インターネット上でいじめをされた場合は、まず「証拠」を集めましょう。

 

\ かんたん30秒で無料相談 /

お問い合わせはこちら

人気記事

Google口コミ削除業者のアイキャッチ 1

「Googleマップの口コミ削除に対応してくれる業者を知りたい」 「業者に削除を依頼するメリットはある?」 「削除してくれる業者を選ぶポイントを知りたい」 Googleマップ口コミは、集客や売上に大き ...

個人で行うサジェスト対策のイメージ画像 2

Googleなどの検索エンジンには、検索キーワードを入力したときに関連ワードが表示されるサジェスト機能があります。これにネガティブな言葉が表示されると、イメージ悪化や風評被害など、自社や個人に悪影響が ...

誹謗中傷おすすめのアイキャッチ 3

「誹謗中傷の対策を講じたい!おすすめの方法は?」 「外部に依頼するなら、どんな会社に頼んだら良いのだろう?」 「誹謗中傷対策を依頼する会社は、何を基準に選ぶべき?」 自分の会社やお店がネット上で誹謗中 ...

逆SEO対策のリスクのイメージ画像 4

Googleなどの検索エンジンでの検索結果の上位に、自社の商品やサービス、個人名に関わるネガティブな情報があると、誹謗中傷や風評被害、売上低下、イメージ悪化などの悪い影響が及びます。 こういった時の対 ...

反社チェックツールのイメージ画像 5

企業が反社会的勢力(反社)と関係を持つことに対し、近年とても厳しく取り締まりが行われるようになっています。 特に企業はコンプライアンス強化が重要視されているため、取引先・株主など関係する相手の反社チェ ...

-誹謗中傷対策
-, , , ,

Copyright© 誹謗中傷対策サービス&情報 BlitzMagazine(ブリッツマガジン) | 株式会社BLITZ Marketing , 2024 All Rights Reserved.